偶然の産物
2025年10月7日。
高市新総裁と公明党が連立協議をしたのちに取材に応じる予定だった場所で起きた偶然の産物。
待機中のカメラマンが吐露した言葉を、生放送中のマイクが偶然拾っていました。
- (高市氏の)「支持率下げてやる」
- (高市氏の)「支持率下げる事しか書かないぞ」

フムフム・・
↓複数人の笑い声とともに、確かにそう聞こえるね・・

この動画の完全版だと、
- 「裏金と靖国なんかでしょ」
- 「靖国は譲れません」
- 「イヤホン付けて麻生さんから指示聞いたりして」
な~んて発言も拾われてるみたいだよ。

メディアって・・
今更だけど凄いことしてるのね。

それで、犯人特定は?

「誰が犯人か?」なんてどうだっていいの。
重要なのは、この一件に関し
- 記者クラブ(平河クラブ)から
- 大手メディアから
- 総務省側から
- 各政党から
- 高市陣営以外の自民党議員から
問題視・真相解明しようとする意見・行動が全く出ていない事な!

言われてみるとそうね。
「明日は我が身」になりかねないんだから、現職の国会議員は特に問題視しなきゃいけない分野よね?
なぜ大多数の議員や他政党は、この問題を追及しようとしないのかしら??

そりゃ~、自分たちは占領体制や財務省に協力しているからネガティブキャンペーンはされない。
つまり「安全」と確信しているからなんじゃないのか?

高市陣営以外の国会議員や各政党は、やっぱり色々グルなのかな~

だと思うぜ~
そうじゃなきゃ元デジタル相で総裁選の偽情報問題対策責任者だった牧島かれんさんが、「小泉陣営アゲ・高市陣営サゲ」のステマなんかやらかさないだろ?
鈴木貴子(新)広報本部長:「支持率下げてやる」を問題視
高市新体制で自民広報本部長に就任した『ムネオの娘さん』こと鈴木貴子議員は、放送の不偏不党、政治的公平を前提として「冗談であったとしても非常に残念な発言」と、本件を問題視。
↓【X投稿】は瞬く間にシェアされ、多くの共感コメントが寄せられています。

鈴木広報本部長は、お立場上「発言された者/社を特定することもありません」って言ってるんだろうけど・・
これがネガキャンの終わりじゃないんだよな~。

そうそう。
早めにガツンと反撃しておかなきゃ、間違いなくもっとひどくなるんだよ!
時事通信社:「支持率下げてやる」発言認める
時事通信社は9日、「支持率下げてやる」などと発言したのが同社所属のカメラマンである事を確認し、本人に厳重注意(実質無罪放免・処分無し)したことを発表。
斎藤大社長室長の話として、「自民党をはじめ、関係者の方に不快感を抱かせ、ご迷惑をおかけしたことをおわびします。」と、我が国を代表する大手通信社でありながら、現状”てへぺろ”だけでお茶を濁すつもりのようです。

「やっぱり時事、100回嘘でも大丈夫♡」ってか!
当サイトが思う、正常なメディアのお仕事
詳しい歴史講義をするつもりはありませんが・・
かつて、イギリスとフランスが『第2次百年戦争』の渦中にあったころ、「イギリスが敗北した」と偽情報を流しワザと英国債を暴落(売却)させ、その後、「実はイギリス軍が勝利していた」との情報を流す事で莫大な利益を得たのはユダヤ金融寡頭勢力でした。この時、情報プロパガンダを請け負ったのがユダヤ系ドイツ人のポール・ジュリアス・ロイターが組織した通信社であったことは何の偶然でもありません。注:世界最古の通信社・現ロイター社の始まり
かつて、ネイサン・ロスチャイルドは一族と示し合わせ、(金を引き上げる事で)ワザとイングランド銀行を破綻危機に追い込み、それを(表向き)掬って見せる事で議会工作に成功。のちイングランド銀行から(国債発行・通貨発行)保証を獲得したネイサン・ロスチャイルドは、1825年のフランス公債発行時には莫大な富を築く事に成功しています。ちなみにロスチャイルド家はこの功績によって外国系でありながら英国貴族(男爵)の地位を奪取。もちろんこのころ、ヨーロッパ中の通信社や郵便事業にユダヤシンジケートが深く介入していた事は言うまでもありませんね。注:世界的通信(傍受)・郵便(盗み見)事業の開始

例えば現代だって・・
- 「米NBC」(アメリカ・ラジオの子会社)の創業者は、ロシア系ユダヤ人のデイヴィッド・サーノフ
- 「米CBS」の創業者は、ウクライナ出身のユダヤ系2世ウィリアム・ペイリー
- 「米ABC」創業中心人物のレナード・ゴールデンソンは、東欧ハザール系ユダヤ人
- 「バイアコム社」(現パラマウント・グローバル社)の会長は、ユダヤ人大富豪サムナー・レッドストーン(2020年8月死去)から引き継いだ(娘)シャリ・レッドストーン
- 「ワシントンポスト社」はユダヤ人ユージン・メイヤーにより買収。のち娘であるキャサリン・グラハム、息子ドナルド・E・グラハムへと引き継がれる
↑ユダヤ系と大手通信メディアとの”関係性”は無縁ではないですし、”世界のメディア王”ことルパート・マードックだって「何の偶然か?」母はユダヤ人です。
つまりですね、
世界中の通信(メディア)・郵便事業は、その開闢からユダヤ金融寡頭勢力の私物。

当然、大東亜戦争敗北後の我が国の通信メディアなんかは、GHQコードネームを冠する読売新聞社、あるいは占領下に組織されたNHKを思い出すまでもなく、彼らのオモチャだと思っておいた方が無難でしょう。
だからと言っては何ですが、
当サイト住人はメディアの正常なお仕事を
=やって当然=
- 偏向
- 扇動
- 誤情報流布
- プロパガンダ
これらの請負だと勝手に思い込んでいます。
捲土重来:奴らは必ず”報復”を仕掛ける
「支持率下げてやる」発言。
時事通信社が「てへぺろ」と謝罪をしてみせたところで、当サイト住人は「あっそ」としか感じませんし、むしろ世間のほとぼりが冷めたころには「盛大な報復報道をやるのでは?」と、すでに警戒を強めていたりします。
それもそのはず。
渦中の高市氏といえば、総務大臣だったころ
- 「法律というものは、やはり法秩序というものをしっかりと守る、違反した場合には罰則規定も用意されていることによって実効性を担保すると考えているので(放送局の電波停波を)全く将来にわたってそれがあり得ないということは断言できません」
と、2016年2月8日衆議院予算委員会において答弁した張本人。
メディア業界にとってはまさに不倶戴天の敵。
こんな調子ですから、時事通信社を筆頭としたメディア業界がこのまま高市氏に対する偏向報道(ネガキャン)を封印し続けるなど「ありえない」と個人的には思っています。

読者のみなさんの予想はどう?
このままメディア業界がおとなしくなると思います~?

メディア業界が偏向・プロパガンダをやめるなんて・・
「明日のお日様が西から昇ってくる」くらいの確率じゃない??

(((uдu*)ゥンゥンうん
「これでいいのダ♡」
おしまい。