外国人が増えても日本人DNAが増えるわけではない！
そもそも一般国民の多くは、世界的に問題となる人身売買や、現代の奴隷制度に繋がる外国人労働者受け入れ政策に反対しています。
また、人口・所得問題にも顕著な様に、
我が国が外国人を受け入れるほど、一般国民が手にする所得（実質賃金）は減少傾向を強め、古来より引き継いだ日本人DNAだって、自然淘汰されていきます。（２０１９年・実質的外国人受け入れ制度が開始されて以降、我が国の様々な数値がそれらを逆証明しています。）
むしろ予想通り増加するのは、
人材派遣企業（ピンハネ会社）＆外資系企業（他国籍企業）＆投資家・投機筋が手にする利益と、新たに日本列島に住む事となる「何系か判然としない連中（元外国人）」ばかり。
このような歴然とした事実を前に、いくら政官財が反差別や多文化共生主義を旗印に移民政策を正当化させようとも、目覚めてしまった国民の前では、もはや無駄な悪あがきでしかありません。
JICAの財源
JICAの主たる財源は、
- 政府からの出資金
- 政府か財政投融資
- JICA円借款の回収金
そのほとんどが、私たち日本国民が本来手にするはずの財産（税金の使い道）となっています。
JICA理事長：田中明彦という人物について
田中明彦JICA理事長って、東京大学の副学長と、政策研究大学院学長を歴任した超エリートなんだね～。
いやいや。
むしろ、オックスフォード大のスパイ養成機関（セント・アントニーズ・カレッジ）出身って紹介すべきだろ。
セント・アントニーズ・カレッジっていえば・・
世界の諜報機関（CIA、MI6、モサド）にエージェントを送り込んでいる本丸だよね？
そそ。
田中さんは１９９４年から約１年、そこの客員研究員だったもんな～。
物騒なところに所属していた田中さんが、どうしてJICA理事長になったのかしら？
そりゃ～JICAが日本版USAIDで、そこの支配人はセント・アントニーズ・カレッジ出身のような金融勢力のエージェントじゃ無ければ務まらないからだろ？
２０１２年～２０１５年。それに２０２２年から現在までJICA理事長として君臨するなんて、相当な大物エージェントなんだろうね～。
ま、２０２０年には金融の巣窟三極委員会のアジア太平洋地域局長だったそうだから・・大物中の大物だよ。
三極委員会（Trilateral Commission）は、日本・北米・欧州の（三極）協同促進を目的に設立された非営利の政策協議組織。
1973年、金融界の重鎮・D・ロックフェラー、ズビグネフ・ブレジンスキーらによって創設。
創設時の名称は日米欧委員会。
主たる構成員として、各国から政治家（OB）、官僚、財界人、学者、著名グローバリスト及び、金融勢力の番頭などが招かれている（約３５０人）。
注：２０２５年現在、三極委員会のアジア太平洋地域局長は、違法薬物問題でサントリー社会長職を辞任に追い込まれた新浪剛史である。
ふぁ～～～～～～～。
D・ロックフェラーやブレジンスキーと接点があるなんて・・モロあっち側人物じゃない！！
JICAにびた一文出すべきではありません！
当サイトは、
国家侵略の先兵としても警戒すべきである外国人を、『国際交流・国際貢献』と称し我が国に大量に招き入れようとする、如何なる組織も取り組みも「必要ない」と思っています。
ですから、↓いくらJICAが「アフリカ・ホームタウン構想の撤回」を表明しようが、いくら外務省がJICA援護や移民政策の必要性を訴えようが、そんな戯事に耳を貸すつもりはありません。
これまでの移民政策によって私たち国民側が被ってきた実害（不利益）の量に鑑みれば、むしろこれからは「JICAへ提供される資金（国家予算）の即刻停止と外務省の解体」こそを、国民運動（政治運動）として訴えていくべきだと思うのです。
【結論】
- 「これ以上、日本に外国人はいらない！」
- 「JICAにびた一文出すべきではありません！」
- 「外務省はいったん解体させた方がいい！」
トランプ体制後のアメリカが、金融勢力の巣窟たるUSAIDや国務省の解体作業に乗り出しているように、私たち日本国民だってJICAや外務省を全否定（解体）出来るはず・・ですよね。
多くのみなさんのご理解・ご賛同、お待ちしています♡
おしまい。