画像説明：【こいつ知ってる？】なぜか教育現場で流行っていないインフルエンザ以下のウイルスを眺めるの図
武漢発生ウイルス：世界で進む日本への警戒
日本からの渡航者・日本人に対し入国制限措置をとる国・地域＝91国・地域
日本からの渡航者・日本人に対し入国条件・行動制限措置を課す国・地域＝168国・地域
外務省HP調べ
反対側で肝心要の日本の対外国人水際対策は・・島国なのに不思議なくらいガバガバ。
入国規制・・出来る・出来ないで憲法問題をいまさら出してくるほど危機管理が出来ていませんでしたよね・・シュン
（表向き）情けないほどの日本の体たらく（本当は各国と比べても感染状況は大したことない）・・
東京五輪を目前にして、ついにアメリカまでもが日本への渡航中止・自国民の引き上げを”勧告”するレベルとなってるようです。
日米政府が確認する「五輪への影響はなし」・・それってホント？
今回のアメリカの決定を受け、加藤官房長官・丸川五輪相・組織委 橋本会長などは・・
「米より送られる五輪選手団派遣には支障がない」
「米は東京五輪開催を支持している」
「米はすべての渡航を制限するわけではない」
などの言葉を用い、五輪開催に支障がないとする立場を強調しています。
探ってみよう：アメリカ「渡航中止勧告」の意味合い
性格の悪いタヌキ。
戦勝国家や覇権国家を気取る『輩国』の動向・決定を”裏側”から覗くのが趣味みたいになっていますので・・今回話題となっているアメリカの「渡航中止勧告」に対し、独自の考察（適当推理）などを勝手にやってみようと思います♥
見当ハズレかもしれないけど・・よかったらみなさんもいろんな”可能性”を考えてみてくださいネ！ククク
注：ケースごとに実際あり得そうな可能性を★マークで表しています。星が多いほど高確率になっています。
ケース１：自国民保護「★★」
アメリカ本土の死亡者や感染者状況を日本と比較すると、正直「？」マークがついてしまいますが、東洋人は重症化しにくく白人は重症化しやすいなどの事情を加味すれば日本の感染拡大を無視するわけにもいかず、自国民保護を早期に打ち出そうとするのは決して理解できぬ行動でもないでしょう。
また、日本はウイルス蔓延最初期から一貫してシナの渡航制限に（何やかやの裏口例外措置で）失敗しているため、アメリカにとっては油断したくない地域の一つとして認識されているのでしょう。
ケース２：変異株インド型が要警戒である事「★★★」
SARS-CoV-2変異型B.1.617系統（通称インド株）。
我が国での最初の感染例は2021年4月20日。
現在進行形でインドを震撼させる変異型ウイルスが我が国でも拡大傾向にある事を受けて・・
一説ではこの変異型に従来型のワクチンの効き目が未知数（薄い）との観測があり、日本を介して変異型の流入を食い止めようとするアメリカの思惑もあるのかもしれません。
ケース３：日本（企業）への交渉材料「★★★★」
「ウイグル綿」でのユニクロへの措置と同じように・・
「日本政府」および「東京五輪スポンサー企業」への追い込みに利用される可能性。
アメリカの五輪不参加は、即五輪開催中止に直結します。
切羽詰まった日本をしり目に、アメリカ側から見れば日本政府に様々な要求を突きつけるまたと無いチャンス（外交カード）に思えるでしょうし・・五輪開催不可による”違約金”の値踏み、企業への脅し、また株価操作も含めると強力な外交カードとして使えそうですね。
ケース４：対ウイルス懸念・日本のワクチン接種率「★★」
当ブログにおいては・・ワクチンの効き目には懐疑的な目線を向けておりますが、一応の接種率を見比べると、2021/5/25時点でアメリカは全人口の約39.55％の接種率に対し、日本は全人口の約2.26%にとどまっています。
アメリカとしてはせっかく自国民にワクチン接種を施しても、日本のようなワクチン接種が進んでない地域からの人口流入には神経をとがらせてしまうのも致し方ないのかもしれませんね。
ケース５：日本のワクチン接種率を引き上げたい「★★★★★」
日本のワクチン接種率が上がらないと、折角の製薬利権・ワクチン利権が頓挫してしまいますね。時間が経過するにつれてちまたで囁かれている「ワクチンにまつわる様々な真相」が明るみになってくることでしょう。
製薬利権界隈からすれば”メッキ”がはがれてくる前までに是が非でも日本人にワクチンを打ってもらいたい。
そのためには日本の五輪開催自体をエサに・・
「日本人がワクチンを接種していないから選手団を安心して派遣出来ないぞ！」
・・と、いう事にすれば日本政府が慌てるように国民にワクチン接種を促すことでしょう。
昔から言いますよね・・「タダより高いものはなし」ってね♥
ケース６：シナへの圧力・北京冬季五輪への牽制球「★★★」
予定通りに進めば次回開催が決まっている冬季オリンピックは、皮肉にも武漢発生ウイルスの本家・シナ北京開催なのです。（2022年2月4日開催予定）
東京五輪でさえアメリカはウイルス感染状況を注視し、自国民保護に努めた。
この実績は、当然”北京五輪ボイコット”や”開催”を危ぶむ論調にも流用可能で、シナを揺さぶる様々な交渉材料としても役立つ事でしょう。
ケース７：対支戦争準備・・第三次世界大戦の前哨戦「★未知数」
すでに米支の関係は”戦争状態”と表現しても何らオーバーではないように思えます。
そもそも・・
- 今回の武漢発生ウイルスの蔓延にしても・・
- 先の米大統領選挙の混乱劇にしても・・
- 紛争地域での武器の出所にしても・・
- 各国の人権・環境・平和・反戦運動の影の首謀者・スポンサーにしても・・
- 世界各地での反日・反米運動の影の首謀者・スポンサーにしても・・
- 各国の通信機器に仕掛けられたスパイウェアにしても・・
- 各国のメディアに流れている工作資金の出所にしても・・
- 各国の議員に流れている工作資金の出所にしても・・
これらをくまなく観察すると、共通の回答に行きつきますでしょ？（そう思いませんか？）
アメリカは日本など及びもつかないほどの”証拠”の山を押さえています！
あとはそれらを「最も効果的なタイミングで、いつ頃世界に拡散するか？」の秒読み状態なのです。
日本と違い、アメリカ・欧州各国はシナと直接国境線を接している間柄ではないので多少の口げんかは当たり前のようにやっていくでしょう。さらにそこに金融や政商が絡めば彼らの思惑に引きずられて先の読めない関係が続けられることも考慮に入れておかねばなりません。
また将来的に米支間で何らかの手打ちが為される可能性も捨てきれませんし、交渉決裂・最悪の場合は”第三国”への介入を口実に米支の代理戦争の舞台が地球上のどこかに用意される・・そんな可能性についてもフォローしておいた方が無難でしょう。
もちろん文中の第三国には、我が国も入っているんだよ。
ざわ・・ざわ・・ざわざわ・・
まとめ
欧州議会は5月20日、シナとの間で合意済みだった投資協定を「ウイグル族などへの弾圧問題」を理由に停止しました。
アメリカも「ウイグル綿」使用企業認定の”ユニクロ”への輸入禁止措置などで、自国綿花産業の保護を明確に打ち出し、第二第三の”ユニクロ”を許さないとするメッセージを世界に向けて発信しています。
東京五輪開催まであと２か月を切った我が国は・・
残念ながら今もなおシナにおもねり、国内企業の統制も出来ず、そして肝心の自国民保護・ウイルス対策「入国禁止措置」も徹底できないでいます。
都市部では依然として所得補償を伴わない『緊急事態宣言』・『まん延防止等重点措置』などの言葉遊びでお茶を濁し続ける情けない現下・・せめて政府より公表されるウイルス関連の数値が事実を反映したものならばよいのですが・・
- PCR検査の陽性者と実際の感染者の違い（PCR検査はウイルスを検出する検査でない）
- ウイルス感染死亡者扱いとなる定義の懐疑性（通常の死因・ただの老衰者にも死後PCR検査を実施、そこで陽性ならウイルス感染死としてカウントする「2020年6月：厚生労働省通達」）
- 国籍別の感染者状況を調べない・公表しない
これじゃ、ウイルスに打ち克つ前に”政治の不作為”の方で国民がやられてしまいます。
- 五輪開催はやり遂げたい
- シナとも波風を立てたくない
- 大企業からの依頼があるので外国人労働者は受け入れておきたい
- 財務省が怖いので補償や給付金は渋っておきたい
- ワクチン利権があるのでアビガンは承認できない
- ワクチン打ってもらうまでは感染者・感染死者は多い方が都合がいい
- ウイグル人権問題もやらないとだけど、企業とシナに怒られるし
- ってか・・はよ打ってくれよ、国民共！！五輪開催・ウイルス利権飛んでまうやろ！！
あ、日本国民はお利口だから支持率下げたり、一揆起こしたりしないでね♥
立憲や共産よりましでしょ！頑張って耐え抜くんだよ。
全方位への”事なかれ主義”がすべての方面への対処を遅らせ、くすぶり続ける未解決の問題を「ボヤから大火災」へと政治的に起こしていきそうで・・
こっちは・・よちよち歩きの赤ちゃんの素行を見守るお母さんの心境ですよ・・トホホ
世界が感じ取っているシナへの警戒意識と我が国政府の姿勢を見比べると本当にあきれ返るばかりで・・五輪開催なんていっそのこと返上・・いや・・
いやいや・・自暴自棄で各国との約束を投げ出していいほど・・歴史が浅い国ではないですしね。
ここは辛抱強く耐え抜いて・・先ずは五輪開催にこぎ着け、それに並行して政府に本格的な感染症対策と所得補償をやってもらいましょう！
選挙・・大混乱でしょうね・・
それに米大統領選で明るみになった『不正』についても・・要警戒でしょう！
おしまい。
おまけ：2021/5/24「BBC」の記事
感染者急増の日本、ワクチン接種を大幅拡大
日本各地で新型コロナウイルスの感染者急増に医療機関が逼迫（ひっぱく）する中、東京と大阪で24日、ワクチン接種を一気に増やすための会場が稼動し始めた。
自衛隊が運営する大規模接種会場は、65歳以上の高齢者を対象に、まずは東京では1日5000人、大阪では2500人の予約を受け付けた。31日からはそれぞれの会場で規模を倍増する方針。日本で承認されたばかりの、モデルナ製ワクチンを使用する。（～中略～）
医療従事者と高齢者を優先してきた日本のワクチン接種事業で、これまでに2回の接種を終えた人は人口の約2％。少なくとも1回のワクチン接種を受けた高齢者は、今のところ約4.7％にとどまっている。
こうした中で、7月に開幕予定の東京オリンピックを中止もしくは延期するよう求める世論の声が高まっている。（～中略～）
22日には日本で最も著名な実業家の1人、ソフトバンクの孫正義CEOがツイッターで「今、国民の8割以上が延期か中止を希望しているオリンピック。誰が何の権利で強行するのだろうか」と書き、広く拡散された。
医療関係者も繰り返し、五輪開催の危険を警告している。（～中略～）
大阪医科薬科大学の 高須朗教授（救急医療部）はロイター通信に対して、「オリンピックは中止するべきだ。すでにイギリスからの新しい変異株の流入を防げなかったのだし、次はインド型の変異になるかもしれない。そうなれば夏にまた、大変な事態が起きるかもしれない」と話した。（以下略）
BBCNEWSjapan(2021/5/24配信記事)
ま、全文読んでもらうといろんな”思惑”が見えてくるかもしれませんよ♥