他国に戦争を輸出する国家
武器類を規制することなく、移民を受け入れ、多様性を許容し、権利のみを追求すれば・・
土日で１１件の銃撃事件なんて・・当たり前に発生するでしょうよ。
まことに不謹慎な表現で恐縮ですが、ウクライナに比べれば誤差の範疇だと思われます。
当サイトといたしましては、不幸にも亡くなられたすべての犠牲者に哀悼の意を表すとともに、建国以来一度として達成されたことのないアメリカ社会の健全化を祈らずにはいられません。
アメリカって、まだ「ピカピカに光った銃」でインディアン撃ち殺してんの？
（規制すればいいのに・・）
んな訳ないじゃない。
（だけど金融筋からしてみたら）アメリカ社会の混乱を固定化させとかないと、BLMとかポリコレとかLGBTとかのへんてこな呪文の効果が薄れちゃうでしょ？
金融の旦那衆は、世界中から国家そのものを無くそうとしているんだもん。
だから銃を規制されたらいろいろ都合が悪くなるんじゃないかな？
アメリカはすでに”国家”ではありません
アメリカ合衆国と呼ばれる覇権国、それに統計上、国籍上のアメリカ人はもちろん存在しています。
しかし、国家としての交渉相手先。つまりアメリカ人の民意を代弁させる”政府”はすでに「存在していない」と身構えておかねばなりません。
国内の銃程度を規制できないばかりか、気軽に、手軽に、他国を空爆し、他国に革命を仕向け、ウクライナに代表される戦争ビジネスまで盛んに手掛けているのですから、そのすべてに「アメリカ国民が賛同を寄せている」とは思わないが正解でしょう。
現に、先の米大統領選挙では圧倒的勝利を得たはずのトランプ氏が、疑いようのない数々の不正選挙によって落選させられているのです。
にもかかわらず、誰に気兼ねしてか？・・
FBIもCIAも連邦裁判所も米国議会も、おまけに国内外のメディアも言論人も、そのすべてが民意の集大成たる選挙にまつわる不正を徹底追及・疑問視しないのはなぜなのでしょう？
これがもしもトランプ氏側の共和党が「同じ手法によって」当選していたら、どのような追及が為されていたのかと想像するだけでも、アメリカ社会には「歴然たる二重基準」が存在している事を思い知らされるのです。
【↓米大統領選の歴史は民衆と金融勢力との戦い↓】
例えば、アメリカの歴代大統領、あるいはある特定の主張を表明する議員が、暗殺や不慮の事故に遭遇する”頻度”を少し調べただけで、アメリカ社会の底流に歴然と存在する支配層の思惑を感じずにはいられないのです。
- 紛争・戦争介入反対
- 移民・難民受け入れ反対
- アメリカファースト
- 通貨発行権を取り戻す
- FRB・CFRに巣食った勢力との決別
建国以来、一貫してアメリカ国民が願ってきた全ての主張は無視され、容赦のないレッテル張りに晒されてきました。
無論、時折脚光を浴びる愛国的な大統領（あるいは議員）の出現は、アメリカの支配層を震撼させたのでしょうが、彼らは豊富な資金とメディア工作を武器に、政治家に対するスキャンダルやゴシップを仕掛け趣旨替えを強要し、それでも従わない何人かの愛国者（リンカーン・ケネディー一族など）に対しては”やってしまう”のです。
ですから、銃規制待望論”程度”がどれだけアメリカ社会で盛り上がろうとも、
どれほど罪のない国民の命が奪われなければならないのか。もうたくさんだ・・
（原稿にはこう書かれていたんだよ）
せいぜい、こういった言葉でお茶を濁すのが関の山。
銃規制への取り組みなどは完全なブラフ。
やる気があるのなら、他国に武器を売りつけたり、紛争をわざわざ誘発するなど・・
「考えられるわけがないのです！」
運命の米中間選挙
ウクライナ情勢も、エネルギー・食料価格高騰も、アメリカ社会の銃撃事件も、米中間選挙までは間違いなく収束はしないでしょう。
何と言っても米国内で人気のないバイデン・民主党政権。
それを担ぎつつＮＷＯ（新世界秩序）を達成させようとする勢力にとっては、どんな手を使ってでも１１月に行われる米中間選挙に（米民主党が）勝利しなければ都合が悪いのです。
戦時や内乱騒ぎの時って、一般的に政権交代が起こりにくくなるそうだよ。
って事は、あんな事件も「偶然」では無い様な・・
（・・あ、誰か来たみたい。今のはナイショの話だよナイショね）
アメリカの民意を代弁するトランプ共和党が万が一にも勝利することになれば、
- ウイルス騒動も
- ワクチンの真相も
- ウクライナの首謀者も
- エネルギ―・食料詐欺も
ぜ～～～～～んぶ、彼らが黒幕だと暴露されてしまうかもしれないのです。
全米で頻発する銃撃事件などは氷山の一角、アメリカはすでに（金融勢力VS目覚めた国民）内乱状態に突入しているとみるべきでしょう。
国家としてのアメリカ合衆国は、もはや国民支配から離れ虚構と欺瞞と詐術に支配された「カオスの世界」。
彼らは必ず”やって”きます。
不正選挙に限らず、銃撃事件だって、暗殺だって、社会不安だって・・ありとあらゆる手段を用い下馬評を覆す、アッと驚くアクロバットを仕掛けてくるのです。
残された対抗手段は、アメリカ国民による真実の拡散と、巨大組織に負けない草の根の民意（投票行動）のみ。
善良なるアメリカ国民にとって、おそらく１１月の中間選挙は金融支配から抜け出せる最後の機会。
もちろん、～アメリカの崩壊は世界の崩壊～
われわれ日本人にとっても、その選択の影響と無縁でいられるわけではないのです。
もはや疑いようのないアメリカの内部崩壊を直視し、国家の交渉先として「どの政権にアメリカの民意があるのか？」について、より慎重に見極めていかねばならないはずです。
アメリカは（正直）大っ嫌いな国家なんだけど・・
こいつがシャンとしてくれないとウクライナを通り越して、日本まで悪影響（代理戦争の舞台）が来るんだよね～
だ・か・ら、トランプ陣営に集うアメリカ国民を応援するためにも、日本の愛国者も歩調を合わせ【対金融戦線】に立ち上がっていこうね！
目覚め＝金融支配からの脱却
街中でドンパチが展開されるアメリカ国民は、すでに３０％以上が目覚めているとされています。
残念ながら私たち日本人は、多く見積もっても総人口の１％ほど。
せめて５％、頑張って１０％に持っていければ、日本社会は日本国民の手によって変えていけるのです。
戦後支配を固定化したGHQの意向には、共産主義陣営のイデオロギーが入り込んでいました。
ルーズベルト・トルーマンを顎で使った連中は、今もバイデン政権を操っています。
先ずはこの事実の共有から始めましょう。
- 目指すは【戦後レジームからの脱却】
- 目指すは【金融支配からの脱却】
極端な自由主義と共産主義は双子（ジェミニ）。
今回は、銃社会アメリカの矛盾に見る「支配構造と中間選挙への影響」をテーマに取り上げてみました。
みなさん、拡散よろしくお願いいたします。
おしまい。