一帯一路への対抗策：『より良い世界再建・B3W』は金融支配の口実

画像説明：【ドルはゴミ】通貨の意味を知れば「現物の本当の価値」を認識できます・・の図

より良い世界再建『Build Back Better World（B3W）』とは？

『B3W』＝『Build Back Better World』

『より良い世界再建』（B3W）は、G7国（実質英米主導）がシナの『一帯一路』に対抗するため2021年頃に編み出したインフラ投資の枠組み。

2035年までを目途に開発途上国向けに約40兆ドル規模を投資する予定。

『より良い世界再建』（B3W）が絶対に失敗する理由

『より良い世界再建』（B3W）を有体に紹介すれば・・

「G7（主に英米）を傀儡にした、シティーやウォール街が仕掛ける世界戦略『NWO・新世界秩序』樹立までの金融詐欺」という事になります。

シナの一帯一路が、開発途上国のインフラ開発を請け負う事で徐々に現地経済・政治、土地・拠点を奪っていこうとするやり方なのに対し、『より良い世界再建』（B3W）は世界的な詐欺である下記の分野に「投資という名の支配」を広めようと画策しています。

気候・環境分野
デジタル化
公衆衛生分野（パンデミック共通基準・ワクチン強制化など）
食料分野（農薬・添加物・遺伝子組み換え・昆虫食など）
価値観分野（LGBT・同性婚容認・反差別など）

悪いネズミ

↑これ推進して・・誰が喜ぶの？

インフラを整備するだけ一帯一路の方がマシに思えるよね。

嫡男：スラ

結局、英米の金融業者は、開発途上国を借金漬けにして永遠に支配しようとしているだけだよね？

妻

確かに、開発途上国は道路・港湾など各種インフラや通信システムなどを整備したいわけでしょ？

ソーラーパネルとか、コオロギとか、ワクチンとか、LGBTとか、同性婚とかに「マネーを貸し出しますよ～」って融資を持ち掛けたところで、相手国は有難迷惑よね。

悪いネズミ

バイデン（米民主党）って・・真正のバ●だね。

タヌキ

いやいや、バイデンは金融界隈のオーダー通りに立ち回っているだけ。

言ってみれば、このデタラメ融資システムこそが支配の縮図となってんだぜ。

嫡男：スラ

実際、対シナって銘打っておきながら一帯一路とは住み分けしようとしているみたいだね？

タヌキ

それよ！

みんなも、最近流行りの米支対立が如何にお芝居であるか・・

冷静に見極めておいてね。

世界のニーズ：「ゴミ価値観より現物」・「一極集中より多極化」

「開発途上国は永遠の植民地だ！」と云わんばかりの『より良い世界再建』（B3W）に秘められた精神。

いくら多額のドル紙幣を突き付けたところで、環境詐欺や価値観などにしか投資を呼び込めないなら、

「マネーの使い道まで指定する、一帯一路よりもひどい内容」
「ガラクタでも、インフラ整備してくれるだけシナの方がマシ」
「自国の文化・伝統を破壊するゴミ価値観なんて必要なし」
「マネーと引き換えに、共通ルール（金融支配）を持ち込むやり方は汚すぎる」

と、開発途上国から総スカンを喰らうのは当たり前。

せいぜい「不正政治の温床」「ゼニだけもらってトンズラ」「全ての領収書は日本へ回しとけ」に利用されるのが”オチ”ってところでしょう。

世界は、日本人が感じている以上に「マネーより現物」「価値観（ルール）の統一より文化伝統を尊重し合う精神」「一極化より多極化」こそを渇望しているのです。

時代は『G7（英米＆金融）』こそを排除しようとしています

実際、デタラメで狡猾なG7（主に英米）のやり口を見越してか、開発途上国側は国家の独立を死守しようとドル基軸通貨体制からの離脱を模索中。

ＢＲＩＣＳ、サウジなど6カ国が来年加盟　歴史的拡大と習中国主席

［ヨハネスブルク／北京　２４日　ロイター］ – ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの新興５カ国（ＢＲＩＣＳ）首脳会議は、６カ国の加盟を決定した。議長国南アフリカのラマポーザ大統領が２４日、発表した。（～中略～）

ラマポーザ氏は「ＢＲＩＣＳは公平な世界、公正な世界、包摂的で繁栄する世界の構築に向けた取り組みで新たな門出を迎えた」と表明。「われわれは拡大プロセスの第一段階で合意した。今後さらなる段階が続く」と述べた。

ブラジルのルラ大統領は、グローバル化は約束を果たせなかったとし、今こそ途上国との協力を再活性化すべきだと訴えた。「核戦争のリスクがある」とも指摘、ウクライナ戦争を巡るロシアと西側諸国の緊張拡大に言及したとみられる。（以下略）
Reuters(2023年8月24日配信記事)

南アで開催された第15回BRICS首脳会議（2023年8月22日～24日）では、2024年1月1日予定としてアルゼンチン、エジプト、エチオピア、イラン、サウジアラビア、UAEの６カ国が新規加盟する事が確認され、すでに共通通貨構想すら議題にあげられている程です。