全面講和論：サンフランシスコ講和条約のカラクリ

画像説明：【国連＝戦勝国連合＝金融勢力の庭】敗戦国を永遠に属国固定化する装置

『全面講和論』の巧みな罠

『サンフランシスコ講和条約』

当時、日本の国際社会復帰（主権回復）を阻もうとした勢力が日本国内にいたのをご存知でしょうか？

その勢力は、吉田茂などの偽装保守（拝米・占領体制）陣営から提唱された『単独講和論』に異を唱える、『全面講和論』を声高に叫んでいたそうです。

一見説得力がありそうなこの『全面講和論』ですが・・

その奥に見え隠れする『罠』はとても巧妙で、下手をすると日本の主権回復が大幅に遅れていたり、最悪の場合は、今もなお主権が回復できていない日本が私たちの暮らす現在にまで横たわっていた可能性だって否定できない、まさに危険極まりない思想（論調）だったのです。

１９５０年代の世界情勢

『全面講和論』は現実的だったのか？

このような情勢下で、

ではさらに問題・・

ちなみに当時の国民感情を推測すると・・

当時世界では、共産主義も社会主義もまだ破綻しておらず、自由主義に代わりえる理想的な社会システムとして一定数の支持を集めていましたし、日本の国民感情（社会情勢）についても↓こちら踏まえておかねばなりません。

• 「そもそも日本を解体したのは西側諸国（アメリカ陣営）である」
• 「西側諸国だけでなく東側とも良好な関係を築くべきだ」
• 「共産主義へのあこがれ・社会主義へのあこがれが日本社会に存在していた」
• 「『GHQ』占領政策の誤りで、当時の論壇はほぼ左翼側が大勢を占めていた」
• 「（コミンテルン・自由主義）両陣営のスパイが日本に入り込み世論を誘導していた」
• 「両陣営に協力する売国組織（国会・司法・メディア・言論）が国内に整備されていた」

このような環境下ですので、

『全面講和』が、国民から一定の支持を集めたことは「当時としては無理からぬ事」だったのかもしれませんね。

『全面講和』を強く主張した代表的な人物・組織

『全面講和』だろうが『単独講和』だろうが、日本属国化は変わらず

まとめ

そう言った訳で、

戦後８０年を迎えようとする私たちは、サンフランシスコ講和条約締結にまつわる真実（工作）を理解し、ポツダム宣言に込められた精神を理解し、

主権国家のあるべき姿、

• 自主防衛（核武装）
• 憲法破棄
• 日米安保体制破棄（見直し）
• 自民党解体
• 共産主義撲滅
• グローバリズム拒否

を筆頭とした、国家主権回復運動に乗り出していかねばなりませんね！

おしまい。

おまけ：ポツダム宣言の中身