日本文明を否定する『米不正選挙ジジイ』の発言

『日本』がある限り、文句を言い続けるアメリカンスタイル

『敗戦する』とは、事程左様に屈辱的な処遇ばかりが繰り返される事になるのです。

アメリカは・・

正確にはアメリカに巣食った金融寡頭勢力は、日本の『国柄』がサッパリ失われるまで《文句・恫喝・要求》を繰り返してきます。

表向きは”ボ〇老人”の口先を用いていますが、戦後から続く日本解体プログラムそのものは、間違いなく金融の奥の院から発せられています。（今回の「外国人嫌悪」発言も日本移民化への内政干渉）

ですから私たち日本人は、２０２０年不正選挙によって米国民を欺き、本来なら『米大統領』になる事が出来なかったはずの老人アクターの声なんぞに一々耳を傾ける必要はありません。

バイデン米大統領、インドと日本は「外国人嫌悪」と

バーンド・デバスマン・ジュニア　BBCニュース、ワシントン

アメリカのジョー・バイデン大統領は1日夜、日本とインドには「ゼノフォビア（外国人嫌悪）」があり、「移民を受け入れたがらない」国だとして、ロシアや中国と並べて語った。

アジア系アメリカ人が多く集まる選挙資金集めのイベントで発言したバイデン大統領は、今年11月の大統領選では「自由とアメリカと民主主義」が問われるものだとしたうえで、「なぜか？　私たちは移民を歓迎するからだ」と話した。

「考えてもみてください。どうして中国は経済的にこれほどひどく停滞しているのか。どうして日本は大変な思いをしているのか。ロシアはどうして？　インドはどうして？　この国々は、外国人を嫌っているからです。移民に来てほしくないから」（～中略～）

バイデン氏は2020年の大統領選で、不法移民の取り締まり強化を掲げる当時のドナルド・トランプ大統領を排外的で外国人嫌悪だと非難していた。現在では、アメリカ・メキシコ国境の対策をめぐり与野党から批判が高まっている状況で、バイデン氏も移民受け入れについて制限を強化する姿勢を示すようになっている。

BBCNEWSjapan(2024年5月3日更新 2024年5月4日配信記事)

↑老人の戯事など、

今のロンドン市内やパリ市内やワシントン市内やバンクーバー市内の移民による混乱ぶり、あるいはケンジントン通りやLAスキッドロウに溢れ返る路上生活者＆ジャ〇キーの《写真・映像・現地からの声》なんぞをホワイトハウスに送りつけるだけで立派な反論となるのです。

「他国をとやかく言っているが、お前たちが輸出したいと思っている秩序や理想は、こんな感じなんだろ？」と、一言添えてね。

おまけに、

ボ〇が過ぎたる老人と云えども、一国を代表する立場ならば他国の国柄に配慮し事実に基づいて発言してほしいものです。

移民政策反対！：一旦入れれば、家族も国家も消滅します！

• ある日突然、家族の許可なく家の中に他人を住まわせるようになったら、瞬く間に家族は崩壊します。
• 「経済不況だから」とか「人口が減少しているから」とかの屁理屈で外国人を国内に招き入れれば、瞬く間に国家は崩壊します。

植民地支配の名残として便宜上引かれた国境線ならばともかく、およそ国家（国境線）とは、ある地域に共通する言語や人種や宗教や文化に根付いた多数派の人々を最大限保護する共同体ライン（勢力圏）として練り上がったも。

幾多の利害関係や紛争を経てやっとこさでき上がったラインを跨がせ、無尽蔵な規模の他国民（異文化民）を混ぜ合わせてしまえば予期せぬ化学反応が起こるのは当たり前。

そんな危なっかしい真似をしてまでゼニ儲け主義（本当の目的はNWO）に走ったところで、多国籍化された大企業・観光・人材派遣業界などが短期的スパンに限り利益を享受するだけ。

『受け入れ数』・『深化度合い』に左右されこそすれ、移民政策を推進すればするほど、本来存在した国柄を元の状態に戻す事はほぼ不可能となってしまいます。

ツケを払わされるのは必ず国民側

今後、

仮に我が国の移民政策が見直される事があって様々な法改正がなされたとしても、国柄をそっくりそのまま元の状態に戻す事は困難でしょうし、後処理（国家再生）にかかる莫大なコスト（時間・費用・労力・心労）については皮肉な事に、元々その地域に暮らしていた地域住民・国民側が支払う事になります。

すべての請求書が～税金～という形で私たちに回されてくるのです。

「馬鹿げてますよね」

「ありえませんよね」

要するに移民なんてものは、国家に依存して暮らす多数派中産階級にとっては「百害あって一利なし」の馬鹿げた政策なのですよ。

こんなものを、ボ〇老人の「外国人嫌悪」「移民を受け入れたがらない」等煽り文句にそそのかされ推進すべきでありませんし、支持率が一桁に迫る勢いの増税メガネ政権如きに国柄を左右する舵取り”是非”を委ねるべきではありません。

私たち日本人が、日本国に居ながら貧困層・少数派に叩き落される前までに↑との決着を決心し、戦いを挑んでいかねばならないのです。

おしまい。