漬物・干物の危機：日本の食文化を守ろう

公衆衛生・食品衛生を口実とした食文化破壊

• なぜ国は、食品大手（岩井食品）がやらかした「（Ｏ157）食中毒」を口実に、法の網を個人事業主にまでかぶせてきたのでしょう？
• なぜ国は、日本の食文化に外国由来の「ＨＡＣＣＰ（ハサップ）」の考え方を取り入れてきたのでしょう？

世界一安心安全な漬物・干物（乾燥食品）文化に対する国（厚労省）の取り組み・・

「みなさん、↓きな臭く感じませんか？」

【“#梅干し”が危機？食品衛生法改正で苦悩も…】

6月の食品衛生法の改正にともなって、
梅干しなどの漬物の製造業は、衛生面での設備を整えるなど、保健所の許可が必要になります

▼保健所の許可を得るため、多額の“設備投資”… pic.twitter.com/Yttcp6r9zr

— 報道ステーション＋土日ステ (@hst_tvasahi) May 23, 2024

道の駅から漬物が消える？食品衛生法改正、猶予期間が５月末終了へ　食文化継承に危機感

道の駅や直売所で人気を集める手作りの漬物が、手に入りにくくなるかもしれない。より厳格な施設基準を満たした業者にのみ製造を許可する改正食品衛生法が６月から完全実施されることに伴い、設備投資する余裕がない個人農家など作り手の大量廃業が懸念されている。漬物には地域の名産となっているものも多く、関係者からは「ふるさとの味が消えかねない」との声も上がる。

「白菜浅漬け」起因の食中毒

これまで漬物製造は基本的に、都道府県へ条例に基づく届け出をすれば認められる「届け出制」だった。一方、平成２４年に札幌市のメーカーが製造した白菜の浅漬けを原因とする腸管出血性大腸菌（Ｏ１５７）による集団食中毒が発生、８人の死者が出たことなどを受け、食の安全確保に向けた法改正の動きが活発化。先に控えていた東京五輪・パラリンピックなどを念頭に、国際的な食品衛生管理手法「ＨＡＣＣＰ（ハサップ）」の考え方も取り入れた改正法が３０年、成立した。

改正法は段階的に施行され、漬物製造業は令和３年６月、「許可制」の対象に。３年間の経過措置期間が今年５月３１日で期限を迎えるため、その時点までに許可を得ていない業者は漬物の販売ができなくなる。（以下略）

産経新聞(2024/4/24 配信記事)

HACCP（ハサップ[1]、ハセップ、ハシップともいう[2][3]。統一された呼称はない[4]。 英語: Hazard Analysis and Critical Control Point）は 食品を製造する際に工程上の危害を起こす要因（ハザード; Hazard）を分析し（アナライズ; Analyze) 、それを最も効率よく管理できる部分（CCP; 必須管理点）を連続的に管理して安全を確保する管理手法である。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』HACCP一部抜粋

すべて同じ＝個性が無くなる事

１年以上前の記事となりますが、当サイトでは金融筋からの（と思われる）メッセージを↓過去記事で紹介しています。

↑の内情をご理解出来た方は、今回話題となっている改正食品衛生法に付随する危険性についても「ピーン」と来ている事でしょう。

さらにさらに、

もちろんですが現下に迫った食料危機についても二重三重の罠が仕掛けられています。

日本食の英知が詰まった漬物・干物・（発酵食品）は、栄養のバランスもとれたこれ以上ない優秀な保存食でもあるわけです。

世界支配を企む勢力が意図的に準備する戦乱と食料危機に、民間が保存食をもって対抗してきたら・・

～日本人が健康を維持したまま、大量に生き残ってしまう～

これでは、食による支配と人口削減計画がスムーズに進みません。

だからこそ、世界支配を企む勢力は日本政府筋に命令（オーダー）し、食中毒等には全く無縁であった個人規模の漬物・発酵食品・干し物生産者にまで改正食品衛生法の網の目をかぶせてきたのではないでしょうか？

だからこそ、世界支配を企む勢力は日本政府筋に命令（オーダー）し、発酵食品関連としての紅麹サプリ（小林製薬）を”計画的”に袋叩きにしているのではないでしょうか？

なるべく、無添加・無農薬・無ワクチン・無薬物（サプリもほどほどに）

以上、

おしまい。