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NWO・新世界秩序:時系列・シナリオのおさらい

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画像説明:【カウントダウン】残された”時”はあとわずか

NWO・新世界秩序へのカウントダウン

マネーの力で世界のすべてを支配しようと企む共産主義思想『NWO・新世界秩序』

悪いネズミ
悪いネズミ

過去記事1」「過去記事2」も踏まえて振り返ってみて下さい。

戦争もウイルスも、全部「ある目標に向かって引き起こされているのでは?」って感じられるんじゃないのかなぁ~

それでは、奴隷貿易の系譜から発した金融支配の野望を、近年に絞りつつ時系列順にザックリ振り返ってまいりましょう。

【世界規模の潮流】(2014年以降)
マイダン革命は単なるクーデター。自由主義社会はなぜクーデター結果を追認したのでしょう?
  • 2014年、米ネオコンNWO実行組織主導のウクライナ「マイダン革命」勃発で、ロシアへの罠・第三次大戦の舞台が完成しつつあった(過去記事参照
  • プーチンロシア、クリミアを併合。ネオコン勢の野望を撃破
  • NWO側にとってオバマ政権末期がシナリオ開始の最終ラインだった
  • 2016年、米トランプ大統領誕生でNWO側の全シナリオが頓挫
  • 英ボリス・ジョンソン首相・米トランプ大統領&日本の安倍首相が奔走し、部分的な修正、シナリオ阻止(ソフトランディング)に動き出す
  • 同時期頃、ミンスク合意履行を無視するウクライナは、ネオコン勢の工作により元俳優大統領を誕生させ世界の19カ国からならず者の傭兵集団をかき集める(ロシア系住民を弾圧)
  • 2019年、アメリカ国内での選挙の不利を悟ったNWO側は、2014年には研究開発されていた「細菌」をシナ経由でばらまく(過去記事参照
  • 同時期、ロシアゲートとパンデミックを利用しトランプ氏へ大バッシングを展開
  • 2020年、米国大統領選挙不正選挙。司法当局・CIA・FBI・外国勢総動員
  • 結果、米政権はバイデン民主党に交代
  • 世界中にワクチンと称する企業責任が免除された『劇薬』がばらまかれる
  • 2021年1月27日・プーチン氏、ダボス会議にオンライン出席。世界の富の偏在・一部の金融投資家が世界を支配する「ワシントンコンセンサス」(NWO)を明確に否定
  • 2022年初頭、ウクライナ軍、ロシア国境付近で挑発的軍事演習開始
  • 同時期、ロシア軍、ベラルーシとの合同軍事演習を同地域で開催
  • 2022年2月24日(21日とも)、ロシア軍、ウクライナへ侵攻
  • 米バイデン政権は対ロ制裁参加を属国に義務付ける。show the flag外交
  • 米属国の岸田政権、対ロ制裁を加速させ対米追従を鮮明化
  • 同年7月7日、英ボリス・ジョンソン首相は些細なパーティーゲート事件と、党内の(別議員の)痴漢事件責任を押し付けられ保守党党首を辞任
  • 同年7月8日、安倍氏暗殺
  • 同年8月8日、米連邦捜査局(FBI)はトランプ氏の邸宅を家宅捜索
  • 2022年9月現在、世界同時食糧不足&エネルギー高騰&(先進国家のみ)ウイルス被害継続

あわせて、我が国の国防安全保障に関連した↓オマケ↓も載せておきます。

【アイヌ・ロシア関連】
「協会がアイヌと認定すればアイヌ!」これだけの先住民。だからザイヌが誕生。
  • 平成20(2008)年6月6日・国連による「先住民族の権利に関する国際連合宣言」採択に伴い、「アイヌ民族を先住民族とすることを求める決議案」が衆参両院本会議で全会一致で可決
  • 令和元(2019)年9月6日「アイヌの人々の誇りが尊重される社会を実現するための施策の推進に関する法律」第7条の規定に基づき、「アイヌ施策の総合的かつ効果的な推進を図るための基本方針」がスタート
  • ロシア外務省は2022年3月、日本を「非友好国」に認定。日本と「平和条約交渉を継続しない」と通告
  • 『公正ロシア』のミロノフ党首は同年4月、「どの国にも願望があれば、隣国に領土要求を提出できる」「ロシアは北海道の権利を有している」と発言(背景には日本側の「アイヌ先住民認定」があるのは言うまでもない)
  • ロシア、岸田政権の対ロ制裁に対する報復として同年5月「中露戦略爆撃機による日本周辺共同飛行」を敢行
  • ロシア、同年6月7日「1998年発効・北方領土周辺海域での日本漁船の安全操業に関する政府間協定」履行停止を発表
【シナ・外国人ビジネス関連】(近年のみ)
押し寄せる便衣兵・侵略軍・・これでどうやって日本人女性・子供・治安を守り抜くというの?
  • 2019年4月1日・新たな在留資格「特定技能」を新設する『改正出入国管理法』が施行(5年間約345,000人)
  • 2022年3月3日岸田首相「留学生は『我が国の宝』」発言
  • 同年5月5日岸田首相・英シティの投資家を前に「インベスト・イン・キシダ」発言
  • 同年8月29日岸田首相・留学生年間30万人(以上)受け入れ「政府目標拡大」を検討するよう指示
  • 調整中:9月29日(?)・日支首脳会談開催

そして沖縄も・・

同じ色の血が”また”流れなければいいのですが・・

「一帯一路、沖縄活用を」 知事、訪中時に提案  中国副首相も賛同 定例会見で明言

玉城デニー知事は26日の定例記者会見で、河野洋平元外相が会長を務める日本国際貿易促進協会の訪中団の一員として16~19日に訪中した際、面談した胡春華副首相に対し「中国政府の提唱する広域経済圏構想『一帯一路』に関する日本の出入り口として沖縄を活用してほしい」と提案したことを明らかにした。胡副首相は「沖縄を活用することに賛同する」と述べたという。

巨額融資によって債務を抱えるリスクも指摘される同構想だが、玉城知事は「沖縄がどのように関わっていけるか詳細に検討している段階ではない。情報収集し、沖縄がどのように関わっていけるか模索し、広く中国や台湾、アジア全域への懸け橋につながっていけることを期待している」と説明した。(以下略)

琉球新報(2019/4/27配信記事)

↑は3年半前の記事ですが、きゃつの精神は今も昔も大陸の空の下・・

再選濃厚と聞き及ぶ「沖縄県知事選」を憂慮しながらも、『ウソの借金話』を根拠に長年十分な財政出動を怠り、国防安全保障の重要度を県民にアナウンスしてこなかった日本政府の脇の甘さNWOへの協力姿勢こそが、「シナに付け込まれる隙を与えた」と喝破せずにはいられません。

地方から売国が進むトレンド潮流も、もとは日本政府がNWO側に協力し続けた余波から生じたもの。

シナに骨の髄まで支配された(ような)組長が選ばれ続ける沖縄の姿は、私たちの暮らす地域の”明日の姿”なのかもしれません。

観光業に偏重し過ぎた沖縄の歪な経済構造と、(歴史的に)県民の抱える様々な苦悩と不安を思うとき、大田実(實)海軍少将(日本海軍沖縄方面根拠地隊司令官・のち海軍中将)が残した電文内容ばかりが脳裏をよぎっていきます。

  • 「一木一草焦土と化せん。糧食6月一杯を支うるのみなりという。」
  • 「沖縄県民斯く戦えり。」
  • 「県民に対し、後世特別の御高配を賜らんことを。」

沖縄県民を責めてはなりません!沖縄県民は日本政府の不作為の第一級犠牲者です。

巨悪シナの最前線に生贄の様に見捨てられた南西諸島・先島諸島の運命は、日本国民の目覚めのスピードにかかっています。

タヌキ
タヌキ

日本国民は、どこに住もうが一蓮托生。

国民はみな家族。全ての苦楽も、富も負債も・・すべて共有していきましょう。

まとめ

いかがです?

すでに誰の目にも可視化されるレベルで金融寡頭勢力シティ・ウォール街が策謀するNWO・新世界秩序へのシナリオは動き出しています。

  • 彼ら金融寡頭勢力は、もはや引き返すつもりもありません
  • 彼ら金融寡頭勢力は、(嘘がバレ始め)焦っているのです

だからこそ、彼らは各国政府にあからさまな”棄民政策・売国政策”を今まで以上に強要するようになり、日本政府も(売国系地方組長も)民意を無視しつつ、嬉々として彼らに追従するのです。

2019 年 8 月 26 日G7フランス・ビアリッツ閉会式に出席する英ボリス・ジョンソン首相と米ドナルド・トランプ大統領

抵抗姿勢を見せた「ボリス・ジョンソン元首相」や「ドナルド・トランプ元大統領」は失脚、「安倍元首相」は遥かなる彼岸に旅立ちました。

~岸田はたぶん・・・暗殺されません~

戦争・ウイルス・ワクチン・不正選挙・人口減少&国民貧困化政策・国家売国・・

今回ご紹介したNWO・新世界秩序にまつわる時系列とシナリオ。もしも随所に”思い当たる節”がありましたら・・国民一丸となっての『弔い合戦』、是非ともご参加ください。

ともに頑張ってまいりましょう!

おしまい。

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