戦争・国防

戦争嫌いで有名だったトランプ氏ですが、中間選挙を見据えてか、世界各国に軍事行動を起こしています。2026年1月3日には南米ベネズエラを空爆、マドゥロ大統領を逮捕拘束しています。

原爆を連想させる【きのこ雲ランプ】問題で物議をかもしたaespa。紅白出場停止を求める署名が大量に寄せられましたが、NHKはaespaの出演を強行。日韓離間工作はまんまと成功した様です。

政府高官が、オフレコとして 「日本は核保有すべきだ」と言ったそうですが・・全く問題ありませんね！ウクライナが代理戦争舞台として金融勢力にいいようにやられている以上、日本国民は堂々と核武装宣言すべきでしょう！

12月16日の法務委員会において、北村晴男議員は「中国における臓器収奪ビジネス/イスラム教徒による道路占拠型礼拝」などの問題点・法整備の必要性を訴えました。YouTube【弁護士北村晴男ちゃんねる】動画紹介。

高市政権は、なぜ消費税減税に反対し、なぜ『ウクライナ支援』と『台湾有事』に必要以上に拘るのでしょうか？

立憲岡田克也議員。「台湾有事は（国家）存立危機事態になり得る」と語った高市首相に、まるで「取り消せ」と言わんばかりの働きかけ。これらを受けてか、「イオンにはいきたくない」とした【イオン離れ】が話題となっています。

日米同盟の正体は、GHQ占領体制由来の日本封じ込め策『対日ダブルコンテインメント』。ジョージ・グラス駐日米国大使が何をほざこうが、日本側は日米同盟の幻想を見破り、早期核武装・対米自立を目指すべきです。

「せっちゃん、がんばれ！」。YouTube『もぎせかチャンネル』動画紹介。シナの薛剣が高市氏に対し「首切り発言」したおかげで、シナ政府は人民向けに『訪日自粛』を要請。結果、日本側のオーバーツーリズムも解消に向かうのかもしれません。

シナの薛剣が我が国にとっての【ペルソナ・ノン・グラータ】である事に変わりはありませんが、アメリカだってシナの悪口を一方的に言える立場ではありません。対日ダブル・コンテインメントの故郷は、アメリカ合衆国です。

「おまわりさ～ん、またこいつです」。かねてより問題発言の多かったシナ共産党・薛剣駐大阪総領事ですが、今回は我が国首相高市氏に対し「勝手に突っ込んできたその汚い首は一瞬の躊躇もなく斬ってやるしかない」と、自身の『X』に投稿。