対金融関連

1993年『日本改造計画』の真の意味を知る

1993年に発表された『日本改造計画』。日本語版には記載されていませんが、同書の英語版には、なぜか米金融の首魁「J.ロックフェラー」が序文を記載しているのです。『日本改造計画』の本当の執筆者は?本当の意味は?
コラム

ミカンの時期はもう少し

実りの秋・・なのですが・・ モミジの葉「もみじ(子供の)のおてて」って比喩される事も。 ~このたびはぬさもとりあへず手向山 紅葉のにしき神のまにまに~ 出典:古今集・菅家(天神様で有名・菅原道真 公 ...
財政・税制

なぜ減税拒否?:物価高対策が給付金・補助金の理由

岸田首相は企業内部留保への課税の是非を問わ「二重課税が懸念されるため慎重な検討が必要である(要約:やる気ない)」と回答。最も常識的で、国民が等しく恩恵を受ける物価高対策・景気対策は『消費税減税(廃止)』。政府はなぜ減税を拒否するのか?
財政・税制

日本政府には、消費税減税を決定できる”権限”がありません

『日本の首相=属国の管理人』⇇これさえ理解すれば、ややこしく細々した政治の言い訳など聞く必要はありません。日本人はいい加減自分たちの事は自分たちで決定する『独立国家』を目指すべきなのです。
対金融関連

人口減少:全ては金融勢力によって”計画”されている

2020年度の日本の出生率が1.34人。日本以上に出生率が低いのは南朝鮮(0.84人)・台湾(0.99人)・イタリア(1.27人)。グローバリズムが浸透した先進各国の人口減少に、『何らかの計画性』があったとするなら大問題ですね!
戦争・国防

チェンク・カディル・ウイグル氏:パレスチナ支持を熱弁

次期民主党米大統領予備選へ出馬表明しいる『チェンク・カディル・ウイグル』氏は「イスラム教徒やパレスチナ人に対する偏見にはもううんざりだ!」と大熱弁。アメリカの言論空間の歪みは深刻で、国際的な戦時プロパガンダの存在も見逃せません。
ロシア・ウクライナ関連

日本独立のチャンス:プーチン大統領「多極化世界」明言

グローバリズムの最終目標は【国家の解体】。日本は一刻も早く英米が主導する隠れ共産主義(グローバリズム)を否定し、各国がそれぞれの国柄や伝統を尊重し合える【多極化世界】こそを賛美すべきではないでしょうか?プーチン大統領の動画紹介。
その他(雑記)

本場アメリカの【LGBT運動】を子供に教育してみる

行き過ぎたトランスジェンダリズムは、必ず思想・言論弾圧や社会混乱を引き起こします。アメリカでは州知事が民主党系か共和党系かでLGBT運動にに大きな違いが出ています。ケンタッキー州とアーカンソー州の実情が分かる2動画をご紹介。
西田昌司氏

消費税のカラクリ:大企業ほど消費税を納めていないの?

西田昌司議員は、『日本の消費税は個人負担』・『海外の消費税(付加価値税)は企業負担』と、消費税の闇を暴露しています。企業に対する減税(戻し税)などの穴埋めとして消費税増税が叫ばれているのです。
戦争・国防

これぞ共産主義:パレスチナ支持が禁止される各国の事情

「力による現状変更」「国境線の書き換え」は許さないって・・確か世界中がロシアを非難していましたよね?イスラエル軍によるガザ侵略はセーフなの?今、米・英・仏・独・伊を中心に「パレスチナ支持」を禁止する思想・言論弾圧が展開しています。