画像説明:【善悪の逆転現象】この門は正しい歴史を記憶しています・・の図
そもそも「ディープステート」(DS)って何のこと?

ディープステート
ディープステート(英: deep state、略称: DS[1])、または闇の政府[2]、地底政府[3]とは、アメリカ合衆国連邦政府の一部(特にCIAとFBI)が金融・産業界の上層部と協力して秘密のネットワークを組織しており、選挙で選ばれた正当な米国政府と一緒に、あるいはその内部で権力を行使する隠れた政府(国家の内部における国家)として機能しているとする陰謀論である[1][2][4][5][6]。「影の政府」と重複する概念でもある。
この言葉はもともと、トルコに長年に渡って存在すると言われている「国家の内部における国家」を指す用語として1990年代に造られたものだが、次第にアメリカでも使われるようになり(オバマ政権時代を含む)[7]、ドナルド・トランプが彼の敵対者の総称として使うようになったことで一般に普及した。トランプは、在任中に展開された他の右派ポピュリスト運動の要素も取り入れながら、自身のTwitterアカウントでディープステートを含むさまざまな陰謀論を拡散し、Qアノンをはじめとする多数の陰謀論グループの誕生に寄与した[8][9]。
この言葉は、少なくとも1950年代から用例があり[10]、軍産複合体という概念もその一つとされる。「軍産複合体陰謀論」では、軍部と軍需産業による陰謀団が米国政府を終わりなき戦争に駆り立てて私腹を肥やしているとされる[11]。
(以下略)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』ディープステート(一部抜粋)
Wikipediaではディープステート(DS)について↓類似語を用い、そのすべてが「陰謀論である」と断言しています。
- 闇の政府
- 地底政府
- 隠れた政府
- 影の政府
- 軍産複合体陰謀論
ただし、
ディープステート(DS)の語源を近代トルコに求めるのは無理筋で、明確に誤りであると指摘せざるを得ません。
日本でも、すでに1900年代初頭にはディープステート(DS)を意味する「地底政府」の呼び名が浸透しており、1940年代の大東亜戦争開始時には一般庶民レベルにおいてさえ広く普及していました。
その意味するところは、専ら英米に本拠地を構える「金融寡頭勢力」の支配力全般に向けられており、それらの影響を色濃く受け(両国民の民意を無視して)誕生した、当時の「英米政府」を揶揄する隠語としても流用されていました。
「ディープステート(DS)」の語源と「フラン・マソン」について

「ディープステート」の直接の語源は諸々に語られている通りですが、土台となった源流組織を追ってみると、ローマ帝国時代の石工・大工・建築共同体に語源を持つ「フラン・マソン」(フリーメイソン)にまで遡ります。
歴史上の詳しい考察は省略しますが、
主に技術系の秘密結社だった「フラン・マソン」組織が、17世紀後半ごろから金融寡頭勢力の資金力と、ユダヤ人共同体からの人的流入を受け徐々に肥大化(ユダヤ化・背乗り)。
近代のドイツやイギリス等で、明確に政治組織(全体主義・革命主義・共産主義思想)と結びつく事によって、組織全体の社会的地位が向上し、各国で会員が膨れ上がり、地域によっては国家を凌駕するほどの社会的影響力を持つようになりました。

以降、新世界秩序(NWO)を目論む金融寡頭勢力の実行部隊として、各国における諜報・扇動・工作・情報収集などを担当する様になります。
陰謀論との結びつき
1850年以降、
豊富な資金・全体主義的思想・秘密結社的組織力に裏打ちされた「フラン・マソン」の影響は世界的に広がり、表向きの主義主張(スローガン)『自由主義』『民主主義』『全体主義』『革命主義』『共産主義』等は、瞬く間に各国政治中枢にまで浸透していきました。注:ファッショ化もその一例
しかし、こんにち蔓延する「グローバリズム賛美圧力」と同じく、
各国伝統文化によらない異文化由来の精神性に当時から警戒心が向けられたのは当然で、決して少なくない各国政治家・民衆側からは「国家に多大な悪影響を及ぼしている」「国家を陰から操作している」「世界のルールをつくり替えようとしている」「世界征服を企んでいる」などの”噂”が漏れ聞こえるようになり、これら”噂”が修練される形で、いわゆる「フラン・マソン」陰謀論、いわゆる「ディープステート」陰謀論が誕生していきました。

今日的には、
- マネーを支配する勢力
- 国連や各国政府を支配下に置く勢力
- 世界の支配者そのもの
↑隠語としても世界中に普及しているようです。
「ユダヤ主義」及び「フラン・マソン」との戦い
そんな「ディープステート(DS)」の源流、「フラン・マソン」(メイソンロッジ・グランドロッジ)組織は、すでに第一次世界大戦(1914年)以前から
- 「反政府分子」
- 「国家否定分子」
- 「特殊民族組織」
- 「革命主義組織」
- 「共産主義組織」
↑国家を内部から破壊する危険な革命クーデター分子とみなされ、欧州各国政府からは大規模な弾圧・解散命令が繰り返されていたそうです。

また、「フラン・マソン」と密接な繋がりを持つ「ユダヤ主義」に対する各国の政策(防御策)についても紹介すれば、
- 1394年フランス王国『ユダヤ追放令』
- 1462年ユダヤ人強制移住区『フランクフルト・ゲットー完成』
- 1492年スペイン『ユダヤ人追放令』
- 1543年マルティン・ルター著書『ユダヤ人と彼らの嘘について』
- ロシア帝国による『反ユダヤ政策』
- 〈近代ドイツ〉
- アイゼンメンガー著書『ユデンツムの発見』
- ビスマルクによる『反動的対ユダヤ政策』
- ルーデンドルフ将軍著書『ユダヤ人の告白:キリスト教を通じた民族破壊』
- 妻との共著『大いなる驚愕:聖書は神の言葉ではなかった』
↑にある通り、中世以降に絞っても反ユダヤ的政策が各地域で繰り返されていたようです。
これら各国における反ユダヤの動機を探れば、ユダヤ民族に特有の「選民思想」「他文化冒涜」「高利貸しトラブル」にあったのはもちろんの事、そもそも異民族系が「自国支配層と結託する事」「自国支配層となる事」などが、現地民の強烈な反発を招いていた点も容易に想像されます。
日本における陰謀論はGHQによって封印されている
我が国は、先の大戦で「金融勢力の影響を色濃く受けた英米政府」に敗戦しました。
敗戦後、
戦勝国(GHQ)側が我が国に持ち込んだ占領政策の中に「WGIP」と呼ばれる洗脳教育があったのは有名で、それらと並行する様に「(戦勝国にとっての)危険分子排除」「代理統治人選別」「公職追放」、そして「思想言論弾圧」「焚書政策」が苛烈な勢いをもって実施されました。
弾圧対象・焚書対象となった内容(言葉)については、戦勝国側にとって不利(不都合)なものばかりが含まれていたのは当然で、2020年代の今、徐々に発掘されるようになった焚書内容(言葉)を辿ってみると、不思議なほど「ディープステート(DS)」や「金融関連」の記述に辿り着くのですから”単なる偶然”とは思えません。
現在、戦前まで一般的に語られていた日本(国民)側の言論空間・戦争大義(目的)などが辿りにくくなっているだけで、戦前の我が国では「闇の政府」「地底政府」に代表される
~いわゆる「ディープステート(DS)」陰謀論~
が、官民問わず公然と語られていた事については「歴史の事実」として踏まえておく必要があるはずです。

ちなみに開戦当初の大日本帝国は、
英米国民ではなく、金融勢力の支配下にある「シティー・チャーチル政権」「ウォール街・ルーズベルト政権」に対し戦端を開いたんだよね~
(みんな知ってた?)

開戦当初から、大日本帝国中枢は人類共通の敵をしっかり把握できていたんだね・・
(敗戦してなきゃ・・今頃・・ちぇ)

そんな崇高な戦争遂行計画を、軍部でぶち壊したのが
- 山本五十六
- 米内光正
- 永野修身
↑なんだよな~
参考過去記事
【大東亜戦争の真実】:日本が戦争に踏み切った理由

まとめ
上記紹介の通り、少なくとも「ディープステート(DS)」を語るなら、
- フラン・マソン
- 金融寡頭勢力
- ユダヤ人共同体
- 自由主義・民主主義
- 革命主義・全体主義・共産主義思想
- グローバリズム
↑との関連性を無視してはならない事だけはご理解出来たかと思います。
まだまだ書き足らぬことばかりですが・・これ以上の説明は、当サイトに良からぬあれこれが及ばないとも限りませぬ故、このあたりで店仕舞いしておきます。
おしまい。

「もっとおかわり~」「これじゃ物足りないよ~」と思われた方♥
そんな好奇心旺盛なあなたには、ドキドキワクワクな↓過去記事を紹介しておきます。
歴史の大前提としても振り返っておいてください。
【過去記事紹介】

【↓必見:歴史の大前提】

おまけ:歴史は”正史”をもって・・
一次大戦・二次大戦の結果、
金融勢力の暴力装置『英米』によって国家解体の憂き目にあったドイツでは、今現在、ヒトラー及びナチス政権に対する『懺悔』・『反省』から、「フラン・マソン」「金融寡頭勢力」「ユダヤ社会」にまつわる正史(事実)を語る事は法規上禁止されています。

もしもこれら”弾圧理由”の出所が、戦後GHQが我が国に敷き詰めた「WGIP」「思想言論弾圧」「焚書政策」「プレスコード」なりと同じ性質であるならば・・
現代のドイツ国内では、(戦後日本以上に)「事実を語る事が禁止されている」と見積もっておかねばなりません。
ならばこそ、
当時のドイツ社会が、当時のヒトラーが、「なぜユダヤ人を国内から追放しようとしたのか?」について考察するならば、「功罪の逆転」「歴史の改ざん」に配慮し、より慎重なる検証作業が必要である・・と、当サイト住人は妙に確信してしまうのです。