画像出典：【X】ニコニコニュース（スクショ）
偽りのBIG2と覇権国の本当の条件
暗殺やクーデターが心配で国外においそれと出向けない習族長を気遣い北京まで出向いてあげたトランプ〇プスタイン米大統領でしたが、どちらもが金融勢力のアクターあるため、表向きは対立をほのめかしつつも会談そのものはシナリオ進捗状況を確認するだの「顔見せ」で終わったようです。
トラさん、習さん、お芝居お疲れ様です♡
ちなみにですが、
本当の覇権国とは、
- 民度（国民理解度）
- 政治的独立（戦意・国防意識）
- 国土
- 軍事力
- 国内消費を国内生産で賄える総合的な国力
- 水食料
- 資源エネルギー
- 産業全般の自給力
これらのすべてを兼ね備えた国家を指します。
よって、現状、覇権国条件を満たした国家はアメリカとロシアだけとなります。
首脳会談に伴い、巷では『ＢＩＧ２』などと喧伝される米支ですが、少なくとも一か国については「事実に反している」とご理解ください。
米支会談で何を確認したの？
やつら、何を確認したの？
『世界をデジタル管理（監視）社会へ移行させる』
そのための技術・インフラの住み分け確認な。
政治的に米支は敵対しているように見えるが、裏側ではちゃっかり握手。
米テック企業代表が北京に集結したのも、世界に先駆け開始されているシナ人民監視データーの提供（共有）を受けるためでもあるわけ。
で？
デジタル監視社会へのアプローチ（初手）としては、どちらが優勢なの？？
そりゃ～人権やプライバシーを無視できるシナが圧倒的に優位。
アメリカ（シティー・ウォール街の金融勢力）は、シナの成功例を逆輸入させてもらいつつ同様のシステムを世界中に強制化しようと画策してんのさ。
先日のパランティア・ピーターティール来日もその一環だったんだよね。
そそ。
デジタル監視システムについて、現状、ロシアやインドなどの独立国家は徹底無視。
（日本と同じ）属国のイタリアやドイツだって大警戒。
にもかかわらず、金融の番頭２人が勝手に世界の設計図を書き換えようとシャカリキになっている訳よ～。
メチャクチャ滑稽だろ？
アメリカはともかく・・
シナに最先端デジタル（AI）技術なんて本当に存在するの？
- 日本
- アメリカ
- カナダ
- ドイツ
- イタリア
- イギリス
移民（在留）や留学生の人数を各国ごとに比較してみろ。
どこもかしこもシナ人は上位に入っているだろ？
奴らが母国に持ち帰るすべての知識・技術・データーがシナ共産党に集結するんだぜ。
世界のどこかで最先端技術が誕生しようとも、数時間後には北京はそのすべてを盗む事ができる。
シナは独自開発にも積極的だが、同時にスパイ活動（関連企業・技術者買収）によっても各国との技術差を埋め合わせているのさ。
なるほど～。
シナの技術力も全然侮れないのね。
実際シナを訪れたトランプは、街中の監視カメラの多さや情報管理集積システム網に圧倒されたって噂話もあるくらいだからね～
そんなわけで、台湾有事やホルムズ海峡の話はほぼ芝居（煙幕）と思っておかなきゃな。
陰謀論：米支会談、もう一つの確認事項
トランプ〇プスタイン側は、
当初イラン戦争での成果（シナへの原油供給源をストップ・破壊）を武器に習族長との会談に臨むつもりでしたが、開戦から２か月を経て敗戦が濃厚。
わざわざ会談を１か月遅らせてもらってもこのざま。
シナを脅すはずの交渉材料も持たず戦争も敗北濃厚とくれば、膨らむ憎悪（ヘイト）をどこかに差し向けなければ身（利益・支持率）が持ちません。
かといって、NATO加盟国はおろか親米であるはずの欧州各国も今回の戦争には大反対で、いつものように「お前たちを守っているのだから経費（戦費）を差し出せ」とたかる（カツアゲ）わけにはいきませんでした。
他方、
シナはシナで過去記事でもお伝えしているように国内経済はボロボロ。
地域規模でも個人規模でも貧富の格差が超絶なる広がりを見せており、内乱さながらの暴動が各地で勃発しています。
しかし、名ばかりと言えどもそこはBIG2。
どれだけ立場が危うくとも、世間的に威厳だけは保っておかねばなりません。
例によって（いつものように）両首脳の脳裏には、
『世界の便利屋』さん『世界のATM国』の異名を持つある国が浮かんできます♡
はは～～～ん。
（訳：あの国だね・・）
ほほ～～～ん。
（訳：あそこか～）
属国暮らしを８０年以上味わっても「平和だよ～♡」と言い張っていられる島国の人々なら、さしたる反撃や抵抗も無いため米支側としては諸事好都合。
おまけに、
（今のところ）国民人気の高い女性首相は、
- 「トランプ大統領から訪中直後のタイミングで、エア・フォースワンから電話をいただきました♡」
- 「話の詳細については口外しないということを条件に・・ウフ♡」
と、（芝居なのか本気なのか）能天気に広報しまくっている状況。
これにはトランプも習も（おそらく）ニンマリ。
それぞれの任期中に予定された利益確保のため、我が国に様々な請求書を回しつける事が確認されている事くらい、長年搾取され続けた私たち日本国民側は「当たり前」と思っておかねばなりません。
今のところさしたる成果も報告されてこない米支首脳会談ですが、米テック企業代表共も北京へ出向いていたわけですから・・
ちゃっかりと裏側では、
- AI分野住み分け裏合意
- 技術・データーの共有
- デジタル監視社会の到来
- 日本生贄
- 日本の国家情報を米支で管理
- 日本の国家財産を米支で簒奪
↑これらが確認（合意）されていたとしても不思議ではありません。
『日本不在で日本の将来を米支が決定する』
米支密約の可能性についても、冷静に見積もっておきましょう。
って事で、
過去記事に紹介しております↓タヌキさん語録「アメリカの友は次の生贄」。
みなさん、確認のほどよろしくお願い致しま～す。
おしまい。