画像説明：【パンダ”も”かくれんぼ】熊本城の対シナ前線基地化を目論む・・悪いケモノ衆の図
日米半導体戦争
1980年代～1990年代にかけて日米間で繰り広げられていた半導体にまつわる経済戦争。
結局、日本の敵国であるアメリカは「安全保障上の口実」まで持ち出し、1986年9月2日・日米半導体協定（不平等条約）を日本に認めさせました。
日本側の売国勢力は自民党。レーガンからヤスと呼ばれた中曽根康弘という稀代のポチの名も忘れてはなりません。
その結果、半導体協定に仕込まれた２つの毒針によって、日本の半導体メーカーは壊滅的な打撃を被る事になります。
- 毒針１：日本の半導体市場への外資市場開放命令
- 協定発効から約５年間で20％以上の数値目標あり。
- 毒針２：日本の大手半導体メーカーによるダンピング防止
- アメリカの単なる言いがかり。安くて高性能な半導体を「つくるな」「売るな」と恫喝しているだけ。
売国政治家と官僚が税金を食い物にした半導体関連事業
何事かを成功に導くことは不可能でも、食いつぶす事には定評のある我が国の優秀な官僚組織。
売国政治家と敵国との二人三脚のおこぼれにあやかろうと、都合の良い天下り先確保に余念がありませんでした。
- 『あすかプロジェクト』
- 『ＨＡＬＣＡプロジェクト』
- 『先端Ｓｏｃ基礎技術開発』
もちろん『エルピーダ』もセットに・・そのことごとくが大失敗。
一時は、半導体メーカーの上位すべてが日本企業で占められていた栄光の日々はどこへやら・・今では、わざわざ外国企業に5000億円近くの補助金まで与えて、「日本にお越しください」と頭を下げる体たらく。
みなさん。
この流れを忘れちゃ～ダメだよ。
これ全部、シティー・ウォール街が仕込んだ「日本弱体化」「シナ・朝鮮・台湾肥大化」のシナリオだからね！
TSMC（台湾積体電路製造）は、ただのシナ企業です！！
- 台湾軍は・・孫文の方。
- 台湾企業は・・ほぼシナ資本。
この大原則を忘れて、「台湾だから安心だ」とか「米支冷戦に備えた対応だ」などと思っていては、また日本が食い物にされるだけ。
事実、甘い匂いを嗅ぎつけた表向き台湾企業は、日本に第二の工場建設を検討しているというのです。
＜速報＞TSMC、日本に第2工場を検討
半導体受託生産最大手の台湾積体電路製造（TSMC）の魏哲家最高経営責任者（CEO）は12日、オンラインで開いた2022年12月期の決算説明会で「日本に2棟目となる半導体工場の建設を検討している」と述べた。
TSMCの子会社JASM（熊本市）は現在、菊陽町で日本で初となる半導体工場を建設中。23年末ごろに製造設備を搬入し、24年末までに生産を開始する計画だ。
熊本日日新聞(2023年1月12日配信記事)
現地熊本の土地売買には、すでに黒い噂が付きまとっており、地元住民の間で「何かが起こるのか？」「なぜ（日本人に）売ってくれないんだ？」の声が聞こえているとかいないとか・・。
台湾をTPPに加入させようって動きがあったけど・・結局それやっちゃうと台湾企業がシナ企業の代理をやり始めるだけなんだよね～
『蔡英文』さんには悪いけど、台湾はもっとシナの資本参入を規制すべきだと思うよ。
企業と一緒に、共産党幹部までがくっついてきちゃうからね～。
米支の生贄
野蛮でどうしようもない国家アメリカが、「日本憎し」の感情を拗らせ日本の製造業を叩き過ぎたからこそ、日本は大経済不況に陥り、日本企業は海外進出に活路を見出すようになり、日本の政治家は売国を加速させるようになり・・シナがどうしようもないほどに肥大化したんでしょ？
１９８０年代にタイムリープし、世界の人たちに「３０年後の日本は、台湾企業に土下座して半導体工場を誘致しているんだぜ」な～んて吹聴して回っても、誰にも信じてはもらえないでしょう。
全てのシナリオを描いた金融寡頭勢力と、一部投資家と、日米の協力者を除いては・・ね。
この歴史的事実を踏まえておけば、現下を賑わす米支新冷戦も、結局はNWO・新世界秩序へ通じる目くらまし、仕組まれたシナリオと見抜くことができるはずです。
３０年前の世界が、SamsungやTSMCを知らなかったように、３０年後の世界もまた「米支が激しくぶつかり合っていた」などのおとぎ話を覚えているはずがありません。
日本は・・このまま行けば米支の生贄として消滅の危機にあります。
むしゃむしゃと、仲良く日本にしゃぶりつく米支という野良犬に、シッポを振り過ぎた中曽根政治的ポチの未来には・・タルタロスと呼ばれる奈落そのものが待ち受けているだけ。
前の３０年を思い出し、少なくとも今後の３０年を安定化させるためにも、日米半導体協定に絡んだ売国政策への総括（責任追及）は急務の課題と言えそうです。
本末転倒
結局、アメリカと付き合えば付き合うほどに、世界中のどの様な国家も国力を搾り取られていきます。
それはアメリカ合衆国誕生の歴史からそうであったように、金融を支配する一握りのエリート層がアメリカを乗っ取り、アメリカに『覇権主義』をけしかけている現実にこそ「全ての原因」があります。
世界最大の暴力装置を使って、世界中に市場開放・自由貿易・独善的ルール・単一的価値観を強制する事こそがグローバリズムの本質。
自由とか、民主主義とかのお題目は、全体主義・共産主義的な実体を覆い隠すための方便。
よって、１９８０年代の日米半導体協定に代表される日本解体プログラムもまた、将来の米支冷戦に備えた「布石」「シナリオ」だったと喝破できるはずです。
～要するに、全部ワザとなんですよ～
- アメリカは、マネー主義・覇権主義に目がくらみ表向きは同盟国家であるはずの日本を叩き過ぎました。
- 日本政府は、従属的関係を国民に知らせる事無く、将来の植民地化を『売国加速』の返事をもって受け入れてきました。
- シナ共産党は、日米をただ黙って眺めているだけで富と技術と覇権が転がり込んできました。
「もう、いい加減やめにしましょうよ。」
「アメリカ政府も、日本政府も、ちょっと反省しましょうよ。」
「敵に塩を送り続け、共倒れしてどうします？」
「シティーやウォール街に巣食った乞食連中に、国家ごと差し出してどうするのです？」
「SamsungもTSMCもシナ共産党だって、金融寡頭勢力が日米の富を移転させて作り出した『篭脱け詐欺』の結果でしょ？」
- 手始めに、アメリカは金融と手を切るのです。
- 手始めに、日本は独立を目指すのです。
新たに再構築する『日米の未来』のためにも、日米両国民は立ち上がり、互いに巣食った金融＆売国勢力を駆除していかなければなりませんね。
TSMCなんてものは、先端技術をシナに移すための抜け道・トンネルと思ってていいんじゃない？
ここを塞がないままに、アメリカがシナに半導体規制やったって意味ないからね。
要するに「やらせ」ですよ。「や・ら・せ」
おしまい。