対金融関連

「１４９２年以降、誰が命を投げうってまで布教活動につとめますか（笑）。」大航海時代の本質は簒奪。簒奪の免罪符が布教。簒奪の目玉商品は人間だったのです。

大赤字で見切り発車した大阪万博。会場跡地って・・これからどうやって運用されるんでしょう。世界的に見ても、カジノって犯罪の温床なんですけどね～。

「社会混乱で金融は肥大化し、大多数の人々は貧困化する。」英米が仕掛ける政変クーデターや大規模空爆で大量の難民が創出され、グローバリズムの深化によって大多数の人々は奴隷同然の暮らしを強いられます。人身売買はそんな世界線を反映する様に大盛況。

『グローバル型自由貿易モデル』では、すべての富が金融勢力や一部特権階級に集中し、中間所得層はかえって貧困化してしまいます。トランプ政権は、各国が設定する付加価値税や補助金を問題視。相互関税を主張。

日本の戦後政治家の”ご主人”が本当にアメリカ合衆国なら、元首相と言えどもトランプ政権に否定的コメントを出す事は不可能。日本の『戦後』はユダヤ金融寡頭勢力が固定化しています。

トランプ新政権が解体を目指すUSAID。その実態は金融勢力の私物にして、各国に対する内政干渉組織・破壊工作組織です。日本ではJICAやJBICがUSAIDと似たような活動をしています。

毎年２月７日は北方領土の日。８月８日はソ連が日ソ中立条約を破棄し、満州や千島列島への侵攻を決定した日。北方領土が返還されない原因はソ連（ロシア）にはありません。アメリカ（金融勢力）は、日本の独立・再武装・領土問題解決もを妨害しているのです。

「金利ある世界」などデタラメ。日銀は、政策金利を0.25％引き上げ0.5％とする決断を下しました。一般日本国民（中産階級）にとっては百害あって一利なし。「日本買い」に走る外資にとっては強烈な追い風となります。

バイデン政権終焉時期に合わせたかのように、世界各国で盛り上がるクーデター騒ぎ。南朝鮮の選挙結果を無視する様に現役大統領が逮捕されたという事は、南朝鮮クーデターは内戦にまで発展する可能性が高い事を示しています。

石破首相からの会談要請を拒否してきたトランプ氏。どうして昭恵夫人とは夕食を共にしたのでしょう？