対金融関連

「あと何度繰り返されるのでしょう？」バイデン政権（金融勢力）は、トランプ氏の大統領選挙当選を阻むため政治権力・司法権力を乱用し、様々な形での選挙妨害を過熱させています。

YouTube番組：【越境3.0チャンネル】石田和靖（様）動画紹介。バイデン政権のおかげで「内戦待ったなし」の状況に追い込まれているアメリカですが、米イリノイ州では不法移民でさえ警察官に採用されるシステムが動き出しているとか・・。

経団連は『消費税増税』『企業減税』『外国人労働者受け入れ』『ジョブ型雇用』『選択的夫婦別姓』を訴えています。多数派日本国民の利益と反する提言が、なぜ経営者団体の口から漏れ聞こえるのか？「経団連＝外国勢力」なのかもしれません。

ダボス会議で話し合われている内容は、究極的には国家の否定、各国政府の否定です。要するに、一部の金融筋や投資家や企業経営者が最大利益を獲得できるよう「世界的なクーデター」を仕掛けているのです。

我が国の周回遅れのグローバリズム推進政策は、まるで毒素の濃い部分を抽出し体内に取り込むような”大愚策”となっています。今や世界中で忌み嫌われるようになったグローバリズム勢力。奴らが最後に漂流するのは・・我が国なのかもしれません！

憲法を筆頭に、日本は『お薬・ワクチン・食品』など危険添加物まみれ。これでは国家も食品も健康も心も徐々に汚染されてしまいます。

TV・芸能・言論・CM、どこを見渡しても外国系や帰化系や（性的）少数派だらけ。日本国でありながら、多数派日本人の声が意図的にかき消されようとしています。１００年以上前、ある少数異民族がアメリカを乗っ取った手口が日本にも押し寄せています。

日本人が戦う覚悟を示さない限り反日プロパガンダは過熱するばかり。「死人に口なし」の諺ではありませんが、生き証人がいなくなる程に発掘される旧日本軍にまつわる捏造話。動機と資金源を追えば反日の故郷（plan）に辿り着けます。

トランプ元大統領、ロバート・ケネディ・ジュニア、ウクライナの”ゼ”、３名に共通するのは『暗殺の危険性』。アメリカの歴史を加味すれば、２０２４年米大統領選挙を契機に要人に対する思想言論弾圧・各種妨害行為などは過熱する事でしょう。

民主主義の根幹を揺るがす前回”米大統領不正選挙”を断罪できなかったのです。当然、２０２４年米大統領選挙についても不正が行われる事は確実。共和党・民主党、どちらの候補が当選しようが、アメリカ社会は今後急速に内戦化（分断化）します。