アメリカ敗戦濃厚
金融筋の戦争シナリオとしては、
- エネルギー危機
- 食料危機
- 金融通貨危機
- 新型プランデミック
- 国境を超えたデジタル監視社会
世界を欺く和平交渉（停戦）と散発的な対立（戦闘）を繰り返しながら、全世界規模で↑を引き起こす事が予定されています。
そう言った意味においては、
当初の戦争計画（トランプの思い込み）から随分と脱線してしまったレームダック米大統領を使役し
「イランが日和ってきた。だからイラン攻撃1時間前に延期命令を出してあげたのだ」（要約）と、息巻いてみせたのも頷けます。
こちとら、
毎度毎度の「Trump Always Chickens Out」っぷりに失笑を禁じ得ませんが・・どうやらアメリカ側には「イランが泣きついているから間延びしているんだ」のfakeカードしかなくなってしまっているようですね～。
アメリカ、イラン上空撮影を制限
アメリカの敗戦を物語る根拠として↓動画を紹介しておきます。
２０２６年３月、トランプはイラン領空領土の高解像度画像撮影を制限する大統領令に署名しています。
当サイトで度々紹介させていただく【越境3.0チャンネル】の「石田和靖（カズ）さん」は、アメリカ政府の動機についてこうおっしゃっています。
「アメリカの攻撃がイランに対して壊滅的な戦果をあげていない事を世界に知られたくないんではないか？」と。
優勢なはずのアメリカ側が情報隠蔽工作。
な、なんとも滑稽ね・・
中東の情報（アルジャジーラ）に照らし合わせてもイランの被害は（西側で）喧伝されているよりは軽微。
おまけに戦況分析についても、矢野義昭氏や林千勝氏はイラン圧倒的優勢を訴えてるくらいだもんな。
じゃ～、アメリカ側の攻撃がしっかり”成功”したのって、児童教職員ら170人以上死亡したイラン南部ミナブの小学校爆撃だけってオチ？
ま、そう言われても反論できないよな～。
この期及んで、
いまだに「アメリカ優勢」とか、米戦争犯罪を「台湾有事を見据えた対シナ作戦の一環」とか擁護している連中、どうにかならないのかな～
単なる情弱か、あるいはウォール街やパランティアに雇われた工作員なんじゃないのか？
無視しとけ、無視。
米支首脳会談を終えましたので、
これからはデジタル監視社会への移行（ゴリ押し）と、テック企業（支配層）による新たな戦争シナリオ（AI代理戦争）が予約されていると見積もるべきでしょう。
レームダックの米大統領や暗殺の危機に怯える山賊の頭に注目が集まれば集まるほど、世界の支配層たる金融寡頭勢力は大手を振って新世界秩序（NWO）に邁進できるのです。
ってなわけで、
- 「ほとんどすべての戦争は金融勢力によって引き起こされている」
- 「トランプや習はお飾り（金融側）。プーチン大統領（ロシア国民側）とは立場も権限も違う」
みなさん、↑の大前提を理解した上で、今後ともうわべだけの情報に振り回されぬようよろしくお願いしますね！
おしまい。