臓器・人身売買のネットワークがついに暴露される
知っている人は知っていた、シナの『誘拐・人身売買・臓器売買』。
長年の、チベット人・内モンゴル人・ウイグル人に対する強制的な臓器摘出システムもさることながら、当初は「さすがのシナでもありえない都市伝説だろう」と思われていた、自国内ドナー強制搾取システム(誘拐・殺人・死体損壊)についても、真実であったことが暴露され始めました。
事が事だけに、詳しい文字起こしは控えさせていただきますが、シナの臓器密売ネットワーク問題を分かりやすくまとめてくれている素晴らしいYouTube動画がありましたので紹介しておきます。
YouTube動画・『神のみぞ知る』様
いつも素晴らしい動画を届けていただいてありがとう。
みなさん、チャンネル登録&高評価よろしくね!
- 犯行組織もグル
- 販売組織もグル
- 火葬場もグル
- 大学病院もグル
- 移植有名医師もグル
- 医薬品企業もグル
「やっぱりシナ、100人乗っても大丈夫!」(ぜ~んぶ、繋がっていましたとさ)。
注:もちろんシナ共産党もグルでしょう。共産党幹部・海外VIP用にドナー(臓器)ストックの噂アリ
自由主義(グローバリズム)の蔓延は大変危険!
自由主義に暮らす日本人の多くが陥ってしまう思考的な罠。
共産主義(専制主義)を警戒するあまり、かえって自由主義(民主主義)を無批判に受け入れてしまう危険性について、いったいどれほど国民が自覚できている事でしょう。
世界を覆い尽す勢いで広がる『グローバリズム』は、「ありとあらゆるルール作り(世界秩序)の権限を、国家の枠組みをこえマネーを支配する一握りの集団に委ねるべきだ」という、至極傲慢で悪魔的な危険思想から誕生しています。
グローバリズムは、当然ですが「世界の・どこかで・誰かが・勝手に・決めた」単一の価値(ルール)を人々に強要・強制化する事となり、グローバリズム傘下の国々では、共産主義国も顔負けなほど全体主義的傾向を強めていくのです。
当然ですが、そんな世界での”王”は「マネーを持つ者」となります。
「マネーを持つ者」は、その飽くなき欲求を社会全体や群衆に向かって投げつけます。
「持たざる者」は、「マネーを持つ者」が敷き詰めた策謀とも知らずに、目の前のはした金に翻弄される様に重労働を強いられ
- 搾取され
- 競争させられ
- 出し抜き合い
- 奪い合い
- 騙し騙され
最終的には、薬物や犯罪に手を染め、法を犯し、他人までも殺める覚悟で「成り上がり」「生存競争の勝利」を夢見るようになるのです。
そんな世が仮に到来したとして、
「持たざる者」は、社会システムによって大切に保護されているでしょうか?
逆説的に言えば・・
「マネーを持つ者」は、己が欲求を自制して「持たざる者」からの搾取を自制するでしょうか?
残酷ですが、答えは【NO】です。
「マネーを持つ者」は、己が欲求を満たすため「持たざる者」が最後に保有する「髪の毛一本」まで奪いにかかるはずです。
誘拐・人身売買・臓器ビジネスは全世界規模で起こっています!
みなさんの中に、「シナならいざ知らず、まさか先進国で誘拐・人身売買・臓器ビジネスなど不可能だ!」な~んて、甘い考えを拗らせている方はいませんよね?
いらっしゃったとしたら、それ、チョコパフェより甘すぎますからね!
- 2019年に刑務所内で自殺した事になっているジェフリー・エドワード・エプスタインは、リトル・セント・ジェームズ島での出来事をどのように告白していたのでしょう?
- 近年、アメリカ・カナダなどでは「受け入れたはずの移民・難民」が大量に失踪した事になっているのをご存知でしょうか?(バイデン政権下では特に)
- 我が国に目を向けても、2021年度「年間自殺者」21,007人(警視庁調べ)と発表されていますが、そこには年間不審死としてカウントされる日本人約15万人が含まれていないのをご存知でしょうか?
「彼ら彼女らは・・いったいどこへ消えたのでしょう?」
確か近年、東京都の火葬場は不自然にもシナ資本(東京博善)に抑えられる様になっていますね。
- そちらに運び込まれたご遺体は、本当に『ご遺体』だったのでしょうか?
- そちらに運び込まれたご遺体は、『中身も完全体』で焼却されているのでしょうか?
シナ本国で実際に起こっていた事が、まさか東京都で再現されているなんて・・ありません・・よね?
尤も、国や自治体が、日本人が最終的にお世話になる火葬場などを外資(敵国)に委ねるなんて馬鹿な真似をしなければ、あらぬ↓陰謀論が巷で噂される事も無いんですけどね。(プンプン)
以上、
シナに実在した臓器・人身売買ネットワークが「我が国に存在しない」と証明するためにも、
- 火葬場の公営化(国家義務)
- 格差社会の是正
- 国家主権の強化
- 外資参入の規制強化
- 過度なグローバリズムに対する規制強化
我が国政府には、率先して↑政策こそに取り組んでもらいたいところ。
もしも政府が、これらの反対に舵を切ったなら・・
「たぶん、そういう事なのでしょう」
おしまい。