対金融関連

「米中間選挙＋大敗予想＋ドイツの独自外交防止＋戦争・エネルギービジネス＋NWO＝犯行組織（国家）」と、なりそうですね！アメリカはウクライナ紛争が本格化する随分前からノルドストリームについて言及しています。

ロシアからユーロ各国に供給されているガスパイプラインが９月２６日、『何者か』によって２か所同時に破壊されました。さてさて、状況証拠はエネルギー・環境利権に巣食った勢力ばかりを指しています。一番得をする国家や組織は？

「戦争は、儲かるから勃発します」「ウイルスも、儲かるから開発されます」「支配が、固定化されるから格差が広がります」。強制的に世界はグローバル化されつつあります。ならば・・すべてが「繋がっている」と思っておいた方が無難なのではないでしょうか？

【習末】”習”さんの”末”は「かくれんぼ状態」だそうです。確かに、金融寡頭勢力と上海閥などが共闘すればシナ共産党は穏便に存続することが許されますよね。最近はウイグルも香港も誰も話題にすらしなくなっています。ロシアはいいオモチャでしょう。

『自由・民主主義体制』も『共産・社会主義体制』も、実は生みの親は同じの危険思想なんですよね～。日本はそんないかがわしシステムに傾倒することなく『国粋主義』（国民・国益第一主義）こそを自信をもって採用すべきです！国際協調などは幻想幻想。

ウクライナ戦争も、安倍氏暗殺事件も、米大統領がトランプ氏のままなら起こらなかったはず。それほどバイデン米民主党を影から操る勢力が、今、世界中のありとあらゆる混乱の首謀者として暗躍しています。彼らは俗に「金融寡頭勢力」と呼ばれています。

戦時は往々にして言論が封殺されます。それは一方が得をする論調のみを取り上げ続ける事でも起こりえます。安倍氏暗殺については多角的な視点を向け真相究明をやってもらいたいものです。だって、弾は無し・入射角度の無理筋・捜査初動の遅れ・稚拙な凶器・

分割統治・国民分断・異民族流入・格差助長・不公平裁判・・すべて古典的な植民地支配の手続き。あれ？自公政権のやる事なす事ここに当てはまっていませんか？新たな策謀は「住民税非課税世帯への５万円支給策」ですって！国籍は？国籍縛りは？？

戦争がビジネスにならなければ起こりません。ウイルスもビジネスにならなければ蔓延しません。国家がゼニを使えば国民は豊かになり、地方も活性化していきます。NWO・新世界秩序を明確に否定した政治家はロシアのプーチン大統領ただ一人です！

アメリカ国民は金融＆ネオコン勢力との戦いを選択しました。日本は戦わなければ国家が消滅してしまいます。自民党を保守政党に導くためには、党内敵勢力を駆逐し愛国議員をネガティブキャンペーンや暗殺などから守っていかねばなりません。