タヌ塾長

7月31・日金融政策決定会合で0.25%の利上げが決定されて以降、株価は１週間で約7600円安の大暴落。実体経済への悪影響を回避する為に、政府は大規模減税政策に乗り出さなければなりません。

林千勝氏新著『原爆は「日本人」へ二十数発投下せよ！─ ─米英の極秘覚書が明かす原爆投下の真相』紹介。1944年9月18日、カナダ・ハドソン河畔ハイドパークで開催されたチャーチルとルーズベルトによる英米首脳会談「ハイドパーク覚書」

急性呼吸器感染症とはただの『カゼ』です。そんなものを届け出制の対象にすれば社会現場の混乱はもとより、今まで以上の過度な感染症対策（検体検査・ロックダウン・学級閉鎖・ワクチン接種）を誘発してしまいます。

『ブチャの虐殺』がウクライナ側の自作自演だったとしたら・・これまで「ロシア悪」を大前提とした報道・言説の修正・訂正は急務でしょうし、これまでに日本が拠出を決定したすウクライナ関連費は全額返金（拠出凍結）してもらわねばなりません。

２０２２年３月下旬「ロシア・ウクライナ和平合意」が大筋合意した直後、『ブチャ』で民間人への虐殺行為が見つかったとする『ブチャの虐殺』事件。このほどチェコ裁判所から「あれはウクライナの自作自演だった」と訴える新証言が飛び出してきました。

アメリカや金融勢力が、身勝手で二重規範である新世界秩序・世界共通ルールを持ち出し、各国に強制化すればするほど、世界はアメリカを遠ざけるようになり、ロシアやブリックスに期待と避難先を求め多極化していきます。

新型コロナワクチンに関する「なぜ後遺症外来が少ないのか？」「なぜ被害認定作業が進まないのか？」について、CBCニュース「大石邦彦」氏による深掘り解説動画を紹介。すでにシェディングが懸念されているレプリコンワクチン定期接種について。