画像説明：【国家独立の精神】アメリカもドルも本当は終わっています・・の図
我が国の増税も、LGBTも、アメリカ（金融勢力）からの命令です
我が国の首相（政府）が「アメリカのパペット」である事は過去記事でお伝えした通り。
ですから、
国民にとって迷惑千万な増税や変態法のフロント人物と目されるやつらに攻撃の矛先を向けても問題解決は不可能。
国民が政治を糺したいと欲するなら「アメリカに文句を言おう！！」「戦後レジームを終わらせよう！！」って事なのですよ。
【増税メガネ】を操っているのもアメリカ（金融勢力）
３９種類もあるといわれる【隠れ税】（実質税金）を設定しておきながら、消費税減税や社会保険料減額などの常識的な経済対策だけは拒否し続ける増税メガネ。
↑こちら表向きの規模だけはデカく見える予算も、その多くは「未執行」や「お友達」や「外資」や「公金チュウチュウ」に回されること請け合いで、過去の実績を加味すれば庶民生活へ届く予算は雀の涙と予想しておいた方が無難でしょう。
そりゃ～、アメリカの徘徊系不正選挙が直々に「この男が立ち上り、ウクライナを支援すると思った人は欧州や北米でほとんどいなかった」ってべた褒めするくらいだから・・
↓岸田さんがウイルスプランデミックや戦争ビジネス勢力の側に立って政治をやってるのは明々白々だよね！
【福井の痴女】を操っているのもアメリカ（金融勢力）
そしてこちら。
LGBT法が成立する事によって「心が女性で身体が男性の人が女湯に入るということは起きません」（変態が女性専用スペースに入り込む事など無い）と豪語していた福井の痴女。
同法成立後、
案の定、北海道や三重など女性専用スペースで実際の変態騒ぎが起ったら、
「事案の詳細を承知しませんが、理解増進法とは関係ないようです」と、見事なまでの開き直り。
LGBT法に関しては、
アメリカの大使『ペルソナ・ノン・グラータ』が内政干渉（露骨な命令）してたもんね～
実際、福井の痴女は単なる使いっ走りだよ。
- 増税メガネ
- 福井の痴女
どちらも政権与党の中心人物だけに、支持率の低下は避けられそうにありません。
戦後政治家のお仕事＝占領体制（戦後レジーム）の維持
少し残酷な表現を用いる様で恐縮ですが・・
増税メガネさんだって、福井の痴女さんだって、国民から沸き起こる反発が予想できなかったわけではないのです。
- どれだけ政党（政権）支持率を下落させようが
- どれだけ個人的名声を失墜させようが
すべてを理解したうえでパペット役をこなしています。
戦後政治家としての責務を正しく理解し、確たる信念（国家観）を持たない軽い神輿に徹するからこそ議員中における最高身分を手中に収めたわけですから、頭空っぽのまま自分たちの真の支配者（米・金融）にシッポを振り続けるのは当たり前。
それが属国管理組合（日本の政治家）の正当なお仕事内容なのです。
日本の政治家は使い捨てのパペット
しかし、所詮パペットはパペット。
支配者からすれば、何事かの売国（立法や政策）を完成させてしまえば、国民（属国民）から沸き上がる憎悪をパペットに背負わせ、頃合いを見計らい使い捨てれば一件落着。
戦後支配がバレぬよう、何食わぬ顔で属国民に新しいパペット役を提供すればいいわけです。
当サイト住人は、パペットの変遷こそが７０年以上繰り返されてきた戦後政治の縮図だと見積もっています。
反自公政権を、反米に変換しよう！
私たち国民が、戦後幾度となく繰り返されてきた政治主導の国家売国を阻止したいと願うなら、反政権運動をそのまま反米運動へと昇華しなければ全くの無意味。
つまりね・・
「自民はダメだ」とか「公明はダメだ」とか「維新はダメだ」とかを繰り返していても時間の無駄。
支配者（米・金融）に直接届く攻撃を効果的に実践していく必要があるのです。
もちろん、各自自由に反米運動を『戦後レジームからの脱却』『金融支配からの脱却』『反バイデン政権』などに置き換えていただいても結構だからね。
要するに、国民運動としての反自公政権＝反米運動が盛り上がれば盛り上がるほどに、戦後支配者側はパペットガバメントの運営方法を改めなければならなくなるわけです。
反米主義はそのまま↓に流用可能で・・
- 反グローバリズム
- 反戦争ビジネス
- 反緊縮財政
- 反移民政策
- 戦後清算（売国奴一掃）
さらにやり方によっては、憲法破棄の確認や核武装達成に代表される国家独立に通じる”嬉しい副産物”まで期待できちゃうかもしれないのです。
以上、
どうです？みなさん。
- 「増税メガネけしからん」
- 「説明しろ福井の痴女」
一先ず↑をほどほどに、当サイトが紹介する『反米運動』こそを試してみては？
案外、効果あると思うんですけどね～(^^♪）
おしまい。
注釈１：国家独立が主眼だからね！
反米運動だからって、勢い余って「シナや朝鮮と仲良くやろうよ」って話ではありませんからね！（念のため）
＝自国をゆだねるに値する友好国など無し＝
- 自分たちの国は自分たちで守る
- 国柄は自分たちで決定する
- ルール（憲法）は自分たちで設定する
↑これを「お馬鹿なアメリカに遠慮せず主張していこうよ♥」と、お誘いしているにすぎないのです。
間違っても左翼賛美に流されちゃ～ダメだよ。
かと言って、
民主党政権が悪夢だったからって、盲目的に自民党を応援するのもシックリこないよな～。
今後は・・
有権者側が、政党名にこだわることなく個々の候補者を選別できるようになんなきゃな！
注釈２：アメリカ（金融勢力）が絶対に阻止したい日ロ同盟
日本が独立されて困るのは、シナや朝鮮半島や国内売国勢力ばかりではありません。
世界で最も日本の独立を邪魔しているのは、云わずと知れたアメリカ合衆国。
アメリカ（金融勢力）にとっては、日本の独立に繋がりかねない国民意見の高まりや、対米依存度を薄めてしまう日ロ友好・日ロ同盟など絶対に許すわけにはいかないのです。
当然、アメリカ（金融勢力）は日本国内でのプロパガンダに余念がなく、特に反ロシア感情については様々なかたちで日本人に固定化させようと画策しています。（対日占領政策）
しかし、
- 日ソ不可侵条約破棄
- シベリア抑留
- 北方領土問題
- ロ・ウ戦争
↑これら日本人にとっては許すまじロシア（ソ連）の蛮行のほとんどにアメリカ（金融勢力）が主導的に絡んでいた事は、近年アメリカをはじめとした各国の公文書が公開されるに及び白日の下となっています。
まだまだ日本国内では事実の拡散作業が追い付いていないだけで、ロシア（ソ連）の蛮行はそっくりそのままアメリカ（金融勢力）の蛮行に置き換える事が出来てしまうのです。
このあたりの細々した説明については↓過去記事をご案内しておきます。
日本の政治（戦後レジーム）を理解する上でも、しっかりと基礎知識を高めておいてくださいね。
