我が国の周回遅れのグローバリズム推進政策は、まるで毒素の濃い部分を抽出し体内に取り込むような”大愚策”となっています。今や世界中で忌み嫌われるようになったグローバリズム勢力。奴らが最後に漂流するのは・・我が国なのかもしれません！

ウクライナの惨劇を終わらせるために日本（人）が出来る事は「ウクライナ支援・援助を停止する事」「戦争ビジネスに金を突っ込まない事」です。２０２２年に勃発したロ・ウ戦争の首謀者は、英米に憑依した金融勢力です。ロシアだけが”悪”ではないのです。

憲法を筆頭に、日本は『お薬・ワクチン・食品』など危険添加物まみれ。これでは国家も食品も健康も心も徐々に汚染されてしまいます。

TV・芸能・言論・CM、どこを見渡しても外国系や帰化系や（性的）少数派だらけ。日本国でありながら、多数派日本人の声が意図的にかき消されようとしています。１００年以上前、ある少数異民族がアメリカを乗っ取った手口が日本にも押し寄せています。

他国を空爆するのに「フーシ派を狙った」と言って許されるなら、紛争や戦争をつくり出すのは造作もない事。2024年1月12日英米軍が敢行したイエメン各都市への空爆により、イエメン民間人に大量の犠牲者が出ています。

日本人が戦う覚悟を示さない限り反日プロパガンダは過熱するばかり。「死人に口なし」の諺ではありませんが、生き証人がいなくなる程に発掘される旧日本軍にまつわる捏造話。動機と資金源を追えば反日の故郷（plan）に辿り着けます。

「ウクライナを守らなければ有事の際に日本を守ってくれる国が無くなる」⇇これがそもそも幻想。正しくは、「どんな国家だろうが日本に手出しできない国防体制を構築しておく」です。2024年1月7日,上川外相はウクライナでATM宣言しました。

トランプ元大統領、ロバート・ケネディ・ジュニア、ウクライナの”ゼ”、３名に共通するのは『暗殺の危険性』。アメリカの歴史を加味すれば、２０２４年米大統領選挙を契機に要人に対する思想言論弾圧・各種妨害行為などは過熱する事でしょう。

民主主義の根幹を揺るがす前回”米大統領不正選挙”を断罪できなかったのです。当然、２０２４年米大統領選挙についても不正が行われる事は確実。共和党・民主党、どちらの候補が当選しようが、アメリカ社会は今後急速に内戦化（分断化）します。