対金融関連

『自由・民主主義体制』も『共産・社会主義体制』も、実は生みの親は同じの危険思想なんですよね～。日本はそんないかがわしシステムに傾倒することなく『国粋主義』（国民・国益第一主義）こそを自信をもって採用すべきです！国際協調などは幻想幻想。

ウクライナ戦争も、安倍氏暗殺事件も、米大統領がトランプ氏のままなら起こらなかったはず。それほどバイデン米民主党を影から操る勢力が、今、世界中のありとあらゆる混乱の首謀者として暗躍しています。彼らは俗に「金融寡頭勢力」と呼ばれています。

戦時は往々にして言論が封殺されます。それは一方が得をする論調のみを取り上げ続ける事でも起こりえます。安倍氏暗殺については多角的な視点を向け真相究明をやってもらいたいものです。だって、弾は無し・入射角度の無理筋・捜査初動の遅れ・稚拙な凶器・

分割統治・国民分断・異民族流入・格差助長・不公平裁判・・すべて古典的な植民地支配の手続き。あれ？自公政権のやる事なす事ここに当てはまっていませんか？新たな策謀は「住民税非課税世帯への５万円支給策」ですって！国籍は？国籍縛りは？？

戦争がビジネスにならなければ起こりません。ウイルスもビジネスにならなければ蔓延しません。国家がゼニを使えば国民は豊かになり、地方も活性化していきます。NWO・新世界秩序を明確に否定した政治家はロシアのプーチン大統領ただ一人です！

アメリカ国民は金融＆ネオコン勢力との戦いを選択しました。日本は戦わなければ国家が消滅してしまいます。自民党を保守政党に導くためには、党内敵勢力を駆逐し愛国議員をネガティブキャンペーンや暗殺などから守っていかねばなりません。

「ネオコン」はNWO・新世界秩序勢力。要するにマネーの力で世界のすべてを支配しようと企む共産主義勢力が、今のアメリカを牛耳っているのです。その暴力装置が「米軍」。アメリカ国民は自国の恥部を排除しようと立ち上がっています。

「国民は後回し」。ひたすら外国（人）ばかりを優遇する日本政府の方針に疑問を持ったことはありませんか？すべての政策は、金融勢力（ジャパンハンドラー）が描いたシナリオ通りに推進されています。そのシナリオとは・・即ち「日本国の破壊」です。

国際政治アナリスト・伊藤貫氏紹介第１弾。「西田昌司チャンネル」で紹介された内容を基に「今、世界はどうなっているのか？」を探りつつ、国益に沿った対米外交・対金融戦略を考えてまいりましょう！

アメリカの大統領選挙についてご存知でしょうか？実は民主的な２大政党制の人気投票ではなく、アメリカ国民は金融勢力と戦っていたのです。これが理解できるとウイルス蔓延やワクチンにまつわる「コロナ禍の真相」が理解できるようになるのです。