ロシア・ウクライナ関連

グローバリズムの最終目標は【国家の解体】。日本は一刻も早く英米が主導する隠れ共産主義（グローバリズム）を否定し、各国がそれぞれの国柄や伝統を尊重し合える【多極化世界】こそを賛美すべきではないでしょうか？プーチン大統領の動画紹介。

『外交＝国益』。偏見にまみれた戦争分析や善悪感情で外交を語れば、国家自体が全体主義・共産主義に流されてしまいます。鈴木宗男議員が離党してまで語ってくれた「今までもこれからもロシアの友人」の真の意味を、有権者は冷静に吟味すべきでしょう。

ウクライナを発射基地に、アメリカがロシア向けにドローン攻撃を仕掛けているだけ。大局的に見ればロ・ウ戦争は【ロシアの圧勝】で終結済み。それを認められない米民主党と戦争ビジネス界隈が、散発的ドローン攻撃を繰り返しているのです。

ワグネル反乱の報復劇でしょうか？それとも・・。プリゴジン氏が死亡した事故の詳しい調査は継続中とのことですが、単なる事故でなければ『犯行動機』は各方面に十分です。

やっぱり『ウクライナ反転攻勢』など無かったでしょ？あれば散発的なドローン攻撃など自慢しませんし、自陣営に不利となるポーランド国境線への攻撃を誘発させるような真似は控えるはず。ロ・ウ戦争は第三次大戦を見据えた新たな局面に発展中。

【脱ウクライナ＝脱戦争ビジネス】。（日本を除外した）世界中の人々は、英米の金融勢力が主導する戦争正体に気付き始めています。ウクライナが戦争舞台であるはずなのに世界中で格差は広がり、全体主義的枠組みが急ピッチで構築されようとしています。

正しい情報を流せば、戦争は早期に終結してしまいます。だからこそ、戦争ビジネスに興じる連中は１日でも長く戦場を維持するため『戦時プロパガンダ』を仕掛けるのです。情報ソースは『戦争研究所』、広報役は大手メディア。みな共犯者です。

同盟は、『友好』ではなく双方の『国益』によって締結されます。日本とロシアの和平を妨害しているのはアメリカだけではありません。戦後体制維持に協力する国内売国勢力も戦時プロパガンダに協力しています。

ウクライナでの戦争を理由に、ロシア・ベラルーシにパリ五輪招待状を送らないとする『IOC決定』。みなさんは「賛成でしょうか？」「反対でしょうか？」。当サイトはIOCなんぞ『世界共産主義連盟』『NWO・新世界秩序の広告塔』と認識中。

戦争開始から約１年半。本気でウクライナを助ける気があったなら、アメリカは軍事介入を選択するはずですし、NATO諸国はウクライナのNATO加盟を例外的に認めたはず。それをやっていないという事は・・？