アメリカ（民主党）は、日本の核武装はおろか日米核シェアリングさえ拒否しています。これで核保有国シナからどのようにして国を護っていくのでしょう？日本は核武装を達成しなければ米支が描く戦争シナリオによって亡国は避けられません。

最高の「戦う覚悟」は、【憲法９条破棄】と【自主核武装】です。日台韓の非核化を固定化し、極東有事を煽るアメリカ（金融勢力）。ウクライナを地獄に叩き落した勢力は、極東でも代理戦争シナリオを展開させています。

発展途上国型経済モデル「インバウンド」。安い日本社会を食いつぶし外国人が儲かるシステム。我が国を外国人溢れる移民社会に変換させるための計画。日本を置き去りに、世界はすでに反移民・反共産主義へと動き出しています。

『LGBT理解増進法』は欠陥法。個人個人の「性自認」を認めてしまえば、社会（他人）が「性の自称」を見極める事が不可能となってしまいます。LGBT運動の正体は、隠れた共産主義革命。

岸田氏個人の人生最大の花道となった『広島サミット』。日本国民にとっては迷惑千万な売国宣言が数多くなされてしまいましたね。

「まともな候補者がいない」「国政は大切だが地方選挙なら投票しなくてもいいだろう」、そんな軽い気持ちで選挙を棄権すれば、国家売国はより一層加速します。せめて「ダメな政党は何処か？」くらいは事前に調べておきましょう。

政治資金問題はすべての国会議員を対象として捜査されています。にもかかわらず、大手メディアは不自然なほど「安倍派」とだけ連呼。一連の事件の黒幕は？戦後レジームへの配慮は？次期総理候補の面々にアメリカや金融勢力の思惑が働いている？

コロナ関連費１００兆円。予算規模だけは壮大ですが、ワクチン購入代や外国人にも支払われる支援救済金に消えたとあっては、国民が用途に納得できるわけが無いのです。世界各国は大減税に舵を切る中、日本だけは大増税を選択しています。

２０２３年２月の振り返りは、アメリカ（金融勢力）が主導する戦争予約「核不拡散と戦争予約」。もしもウクライナに核兵器があったならロ・ウ戦争は起こっていたでしょうか？世界中の誰しもが思いつく『核の戦争抑止効果』。

今回の政治資金問題を「アメリカ（金融勢力）が仕掛けた政治工作だ！」と推測している当サイト。青山議員は、政治にお金は「かからない」と事実を述べたつもりでも、敵は別のターゲットを見据えて攻撃中。即ち、日本の属国化・植民地化・ATM化です。