ロシア・ウクライナ関連

やっぱり『ウクライナ反転攻勢』など無かったでしょ？あれば散発的なドローン攻撃など自慢しませんし、自陣営に不利となるポーランド国境線への攻撃を誘発させるような真似は控えるはず。ロ・ウ戦争は第三次大戦を見据えた新たな局面に発展中。

【脱ウクライナ＝脱戦争ビジネス】。（日本を除外した）世界中の人々は、英米の金融勢力が主導する戦争正体に気付き始めています。ウクライナが戦争舞台であるはずなのに世界中で格差は広がり、全体主義的枠組みが急ピッチで構築されようとしています。

正しい情報を流せば、戦争は早期に終結してしまいます。だからこそ、戦争ビジネスに興じる連中は１日でも長く戦場を維持するため『戦時プロパガンダ』を仕掛けるのです。情報ソースは『戦争研究所』、広報役は大手メディア。みな共犯者です。

同盟は、『友好』ではなく双方の『国益』によって締結されます。日本とロシアの和平を妨害しているのはアメリカだけではありません。戦後体制維持に協力する国内売国勢力も戦時プロパガンダに協力しています。

ウクライナでの戦争を理由に、ロシア・ベラルーシにパリ五輪招待状を送らないとする『IOC決定』。みなさんは「賛成でしょうか？」「反対でしょうか？」。当サイトはIOCなんぞ『世界共産主義連盟』『NWO・新世界秩序の広告塔』と認識中。

戦争開始から約１年半。本気でウクライナを助ける気があったなら、アメリカは軍事介入を選択するはずですし、NATO諸国はウクライナのNATO加盟を例外的に認めたはず。それをやっていないという事は・・？

ウクライナ側が「クリミアを奪還するまで」戦争継続するつもりなら、ロ・ウ戦争は永久に停戦不可能。最悪ウクライナと呼ばれる国家そのものが消滅してしまう事でしょう。なぜゼレンスキー氏は、非現実的な停戦ラインを主張し続けるのか？

「戦争継続」に疑義が唱えられたら、ビジネスがストップしてしまいます。「ダム決壊」に関心が集まれば、「可哀そう詐欺」に拍車がかかり「不作（食料高騰）」の理由にもなります。２人の会談を誰がセッティングしたのか？スポンサーは誰?

武装解除されたとはいえ、そもそもなぜワグネルは反乱を起こしたのでしょうか？2023年6月26日現在・ワグネルのプリゴジン氏は音信不通状態。今後への影響と、にわかに噂される「ロシアの核使用」について考察。

なぜ日本の大手メディアは、「英米発プロパガンダ」を請け負う自衛隊元幹部（OB）や御用コメンテーターにしか発言機会を与えないのでしょう？目下、日本の国富がウクライナを口実に盗み出されている主原因もこのあたりに起因しています。